バフェット太郎です。

9日のNYダウ株式市場は前日比-394.46ドル(-2.13%)安の1万8085.45ドルと急落して取引を終えました。急落した主な要因は、FRB高官がタカ派的な発言をしたことで早期利上げ観測が高まったためです。

この日、FOMCの投票権を持ちハト派として知られる米ボストン地区連銀のローゼングレン総裁が「利上げを待ちすぎることはリスクを大きくするため、段階的な利上げが適切」とタカ派的な考えを示しました。

FRB高官の相次ぐタカ派的な発言を受けて9月の早期利上げ観測が高まり、市場が予想する9月の利上げ確率が24%から30%に達しました。

その後、FRBのタルーロ理事のハト派的な発言が伝わると20%まで低下しました。タルーロ理事はCNBCのインタビューに対し、「インフレ率はこれまでに何度も上昇と低下を繰り返すなど、不安定であったため、FRBが目標とする物価目標2%近辺で持続的に推移するとの実際の証拠を見極めるまで、利上げは控えるべきだ」とし、慎重な立場を示しました。

しかし、株式市場は9月の利上げの是非は置いておいて、年内の利上げは不可避と考えたため下げ幅を拡大しました。
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チャートはNYダウの日足チャートです。天井のサインを示すトリプルトップ形成後、1万8300ドルのネックラインを割り込んだことで、目標株価は1万8000ドル程度です。

★★★

こうした急落局面や弱気相場が当面続くと予想されるなかにおいて、経験の浅い自称長期投資家ほど保有銘柄を何かしらの理由をつけて投げ売りするものです。

しかし、本来長期投資家にとって弱気相場こそ絶好の投資チャンスなのです。
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このチャートは50年以上連続で増配している「配当王」とS&P500指数のトータルリターンの推移です。チャートを眺めると、1999年まで両者のトータルリターンにほとんど差異は見られませんでしたが、2000年と2008年を境目にリターンの差が拡大していることが確認できます。

この二つの時期に何があったかというと、2000年はITバブル崩壊、2008年は金融危機と、いずれも株式市場が暴落した時期です。株式市場が暴落すると、S&P500種に採用されている優良株であったとしても減配や無配に転じることが少なくありません。一方で強固なビジネスモデルから安定したキャッシュフローが期待できる企業というのは、そうした局面でも平気で配当を増配します。結果的に株価の下落局面において、後者がより多くの株数を買うことができるので、次の上昇相場でアクセルをより強く踏むことができるのです。

従って、バフェット太郎のように配当再投資を実践している投資家というのは、株式市場が低迷している時期でも果敢に買い増していかなければなりません。

グッドラック。