バフェット太郎です。

バロンズ』によれば、生活必需品セクターのバリュエーションは2001年以降で最も割高で、多くの銘柄が売られやすい状況にあるとのこと。

バフェット太郎10種のトータルリターンがS&P500指数のそれをアウトパフォームしているのは、ポートフォリオの半分が生活必需品セクターで占めているためであり、本質的な価値以上に株が買われたからかもしれません。

さて、生活必需品セクターの予想PERは20.4倍と、S&P500指数の17倍、公益セクターの18.4倍、電気通信セクターの15倍よりも高く、エネルギーセクターを除くS&P500指数の10セクターの中で最も高いです。(ちなみにエネルギーセクターは原油安を背景に業績が悪化したため、PERの算出ができなかったり、大幅な減益により高PERになってしまっているので比較対象にはなりません。別の言い方をすれば、このタイミングでエネルギーセクターをPERで割安だとか割高だと判断してはいけないということです)。

2016年以降、生活必需品セクターや公益セクター、電気通信セクターの三セクターは、投資家たちに選好されてきました。選好された主な要因は、低金利が続く中、段階的な利上げを控えた米国の景気見通しの不透明感や、中国経済の成長率鈍化懸念、英国のEU離脱決定による先行き不透明感を背景に、投資家たちがジャブジャブに溢れた投資マネーを比較的安全で高利回りが期待できる場所にお金を流したためです。

米国10年再利回りが1.6%程度に対して、生活必需品セクターの平均配当利回りは2.55%、公益セクターは3.42%、電気通信セクター4.46%と高配当です。ちなみにS&P500指数の配当利回りは2.11%です。

では、生活必需品セクターを今のうちに手放した方が良いのでしょうか。答えは「ノー」です。バンクオブアメリカ・メリルリンチのジル・キャリー・ホール氏によれば、ボラティリティ(変動率)が上昇する局面では、優良銘柄がアウトパフォームする傾向があるとのこと。現在のボラティリティは低い水準が続いていますが、上昇に転じると生活必需品セクターの優良銘柄のパフォーマンスが期待できるというわけです。
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(S&P500指数の生活必需品株で配当利回りが2.5%以上の銘柄です)

また、バンクオブアメリカ・メリルリンチによれば、生活必需品銘柄は2007年~2009年を除き、全ての景気後退時に増益を達成しているとのこと。つまり、今後米国経済が景気後退に陥っても生活必需品セクターは増益が期待でき、株価が買い支えられやすいのです。

そもそも、ボラティリティの低い生活必需品セクターや公益セクター、電気通信セクターなどのディフェンシブ関連株に投資する場合、キャピタルゲイン(値上がり益)を期待するような投資手法(短期売買)は不向きで、配当を再投資することで持ち株を増やして上昇相場でトータルリターンを最大化させるといった戦略が向いています。反対に、配当性向が低いことに加えて景気後退局面で簡単に減配するような企業との相性は悪いです。

従って、バリュエーションを気にして「売り」の判断を下すのではなく、配当再投資をこれからもずっと続けなければならないのです。

グッドラック。

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