バフェット太郎です。

米10年債利回りが前週比+20.11%と急騰しています。これはドナルド・トランプ次期大統領が債券を発行し、それで調達した資金でインフラ投資をすると主張しているからです。つまり、将来の債券価格が下落することが目に見えているので、今のうちに売っておこうとする動きが債券利回りを押し上げているのです。

さて、歴史を振り返れば10年債利回りの上昇は凶兆だということがわかります。
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1920年~2016年11月までの10年債利回りの長期チャートです。

1987年以降、弱気の下落トレンドチャネルが形成されていることが確認できます。そして、そのトレンドチャネルのレジスタンス(上値抵抗線)に接触する度に経済危機が起きています。1987年はブラック・マンデー、1990年代はブラジルの財政破綻をはじめ中南米で累積債務問題が発生し、97年にはアジア通貨危機が起きました。また、2000年になるとITバブルが崩壊し、2008年にはリーマン・ブラザーズが破綻し金融危機が起きました。

【ブラック・マンデー1987】
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1987年3月1日~1987年10月30日までの週足チャートです。株価と10年債利回りがともに上昇したものの、最後は大暴落したことが確認できます。

1987年10月19日(月)、NYダウ株式市場は前日比-508ドル(-22.6%)安と史上最大規模の暴落となり、下落率としては史上最大で、2番目は1929年10月28日に起きた世界大恐慌で-12.8%でした。

当時の米国経済を振り返ると、1982年11月の景気の谷から、1990年7月に景気の山を付けるまで92ヵ月にも及ぶ景気拡大期にあり、1987年のブラック・マンデーもその景気拡大期の最中でだったのです。

景気回復を背景にNYダウと10年債利回りは上昇基調で、FRB(米連邦準備制度理事会)は政策金利の引き上げの可能性を示唆していたため、金利の先行き不透明感が広がっていました。そのため、投資家の国債売りに拍車がかかり、10年債利回りはついに10%を超えました。

このように、景気回復を背景にした株価と債券利回りの上昇は、いずれくる大暴落の凶兆となり得ます。現在の10年債利回りは2.15%なので、景気回復を背景にした株価の上昇とともに、10年債利回りが3%を超えてくるようなら、投資家は慎重になった方がいいでしょう。

ちなみに、過去の大統領サイクルによれば、共和党候補が大統領になった場合、一年目の株価上昇率は四年間のうち最も悪く、-1.2%です。二年目は+10.3%、三年目は+17.4%、四年目は+0.8%となっています。

グッドラック。

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