バフェット太郎です。

トランプ相場の勢いが止まりません。

9日のNYダウ株式市場は前日比142.04ドル(+0.72%)高の1万9756.85ドルと史上最高値を更新して取引を終えました。

この日発表された、12月米ミシガン大消費者信頼感指数は予想94.5に対して、結果98.0(前月93.8)と予想を大幅に上回りました。これは2015年1月以来の高水準です。

そもそも消費者信頼感指数というのは、「人々は経済が順調であると感じているかどうか」を表す指標です。米国の消費者はとにかくカードを使ってやたらと買い物をしたがるので、巨額の消費が経済をダイナミックに動かしているわけです。そのため投資家やアナリストたちは、彼らが機嫌よく買い物をしているかどうかを慎重に見守っているのです。

消費者信頼感指数が高ければ、人々は経済の見通しに楽観的になっていると言え、例えば、先月93.8だった消費者信頼感指数が今月98.0になっているということは、人々は景気が上向いてきたと感じていることになるわけです。反対にこれが92.0に下がっていると、人々は経済の見通しに悲観的になっていると言えます。

ただし、注意しなければならない点が一点あります。それは数値の振れ幅が大きく、安定していないことです。なぜ安定していないかというと、人々の心理が、直近のニュースに大きく影響されやすいからです。例えば、テロ発生のニュースがあったりすると消費者心理はすぐに落ち込む一方、株価が上昇していると、消費者心理が改善されたりします。

一方で、経済が不況に向かう局面では、消費者信頼感指数は大きく落ち込みます。
1
(出所:econintersect.com

1980年以降のデータを眺めると、指数が60を割り込む場面では、歴史的な買い場になっていることがわかります。例えば、1980年のNYダウは1000ドルだったわけですが、その後20年かけて1万1000ドルまで上昇しました。また、リーマンショック後の2009年は7000ドルを割り込むなど、こちらも歴史的な買い場となりました。

一方で、消費者信頼感指数が100を超える状態が続いた90年代後半は、やはり景気が過熱しており、その後ITバブルの崩壊により指数、株価ともに暴落しました。

現在、この数値が98.0であることから、景気は過熱気味になっていることがわかります。しかし、だからと言って直ちに景気が反転して不況に突入するというわけではありません。バフェット太郎は、景気の過熱余地はまだあると考えているし、それに合わせてFRBの利上げペースも加速していくと思います。

また、消費者信頼感指数が上昇する局面では、ウォルマート・ストアーズ(WMT)などの食品・小売り株が「買い」です。その後にティファニー(TIF)などの贅沢品関連株が買われるわけですが、景気が「好況」から「後退」局面に移行する際、つまり、消費者信頼感指数が急落する際、真っ先に売られるのもティファニー(TIF)などの贅沢品関連株です。

グッドラック。