バフェット太郎です。

NYダウ株式市場は、トランプ大統領誕生の高揚感から浮足立っていますが、来年の相場は年初来で横ばいになると思います。バフェット太郎がそう考える理由は過去の経験則からきています。

まず、過去の経験則に従えば、利上げは株高を意味します。
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1983年以降、利上げ局面で株価はどうなったかというと以下の通りになりました。

1983年、ダウは1048ドルから1258ドルと20%上昇しました。

1987年、ダウは1895ドルから1938ドルと2%上昇しました。

1988年、ダウは1938ドルから2168ドルと12%上昇しました。

1994年、ダウは3751ドルから3834ドルと2%上昇しました。

1999年、ダウは9184ドルから1万1497ドルと25%上昇しました。

2000年、ダウは1万1453ドルから1万0786ドルと6%下落しました。

2004年、ダウは1万0452ドルから1万0783ドルと3%上昇しました。

2005年、ダウは1万0783ドルから1万0717ドルと0.6%下落しました。

2006年、ダウは1万0718ドルから1万2463ドルと16%上昇しました。

このように、金利の上昇局面では一年を通して株価の暴落こそないものの、横ばいか大きく上昇する二つのパターンしかありません。また、9年間の利上げ局面で1%以上下落したのはITバブルが崩壊した2000年のわずか1回しかありません。つまり、過去の経験則に従えば、2017年の相場も横ばいか暴騰のどちらかしかないということです。

バフェット太郎はかねてから金利の上昇は株高を意味すると主張していますが、2017年は横ばいで推移し、2018年に高騰、2019年から2020年にかけて暴落すると予想しています。

なぜ、2017年の相場が暴騰ではなく横ばいになるのかというと、大統領アノマリーを懸念しているからです。

実は1913年以降、共和党が政権に返り咲いた5回のうち全てにおいて相場は下落しているのです。

1921年のハーディング政権では、第一次世界大戦による戦後不況が相場の重しとなり下落相場となりました。

1953年のアイゼンハワー政権では、朝鮮戦争後ということもあり下落相場となりました。

1969年のニクソン政権では、ベトナム戦争の影響を受けて1937年以降で最悪の弱気相場の始まりとなりました。

1981年のレーガン政権では、再び弱気相場となりました。金利は18%超と高騰し、米国は債券、株式が売られ、前年の80年は金が大暴騰していました。

2001年のG.W.ブッシュ政権では、9.11同時多発テロによる不況で弱気相場が深刻化しました。

このように、共和党が政権に返り咲いた一年目というのは、弱気相場になりやすいです。従って、6回目となるトランプ政権でも弱気相場になりやすいというわけです。

ちなみに、上記の弱き相場の要因のほとんどは国外問題にあるので、トランプ政権も国外問題に頭を抱えることになると思います。ちょうどトランプ新政権の国防長官に戦争が大好きな「戦う狂犬」ジェームズ・マティス氏が就任したとあって、主役は揃った感があります。

まとめると、2017年は利上げ局面であるものの、トランプ新政権による外交戦略の影響を受けて株価はほぼ横ばいで推移すると思います。しかし、利上げは株高を意味しますから、2018年以降は一気に株高、そして暴落が待っていると思います。

金鉱株は2017年の上期に底値を固めて、下期より徐々に下値を切り上げていく展開を予想しています。金鉱株が暴騰するのは2018年ないし2019年以降、FRBが利上げから一転して利下げに転じてからです。つまり、金鉱株を慌てて買いに行く必要はないということです。

グッドラック。
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