バフェット太郎です。

14日のNYダウ株式市場は、前日比ー44.11ドル(ー0.21%)安の2万0837.37ドルと小幅下落して取引を終えました。下落した主な要因は、大雪の影響を受けて航空株が軒並み下落した他、原油安に伴いエネルギー株が売られたためです。

原油先物価格は、前日比ー1.40%安の1バレル47.72ドルで取引を終えました。下落した主な要因はOPEC(石油輸出国機構)の月報で、減産合意にも関わらず原油在庫の増加を示したほか、リーダー国のサウジアラビアが増産をOPECに報告したことを嫌気したためです。
1
これまでOPECの減産効果により、原油価格が堅調に推移していたものの、米シェールオイルが増産に踏み切ったため減産効果が相殺されていました。これを受けてサウジアラビアのファリハ・エネルギー相が「米シェール企業はOPECの減産効果にタダ乗りするべきではない」と発言しました。

しかし、公平な自由競争のもとでは、OPECが協調減産をしてもしなくてもOPEC自由だし、同様に米シェール企業が増産してもしなくても米シェール企業の自由なのです。

そもそも協調減産の背景にはサウジアラムコのIPOを控えていることから原油価格を吊り上げておきたいという考えがありました。サウジアラビアにとって財政収支が悪化することよりも、サウジアラムコのIPO価格が上昇したことの方がメリットが大きかったからです。もちろん、協調減産の前から原油価格が上昇すれば米シェールオイル企業が増産に踏み切ることで減産分が相殺されるということは予想されていましたが、米シェールオイル企業の動きがあまりにも早かったので、十分な値上がりも実現できず、協調減産は実質的に失敗に終わりました。

これを受けてエクソン・モービル(XOM)はー0.53%安、シェブロン(CVX)ー1.82%安、コノコフィリップス(COP)ー1.96%安でした。

バフェット太郎はエクソン・モービル(XOM)を保有していますが、原油価格が上がらないからと言ってエクソン・モービル(XOM)株を売ろうとは考えていません。なぜなら、世界中で走っている自動車やトラックは相変わらずガソリン車だし、新興国でもガソリン車ばかり売れていることから、人類が原油に依存し続けることが明らかだからです。

原油価格の低迷が続けば、エネルギー企業による探査・生産の投資が抑制し、いずれ供給過剰問題が解消され、再び原油価格は上昇します。その時までしっかり買い増しておくことが長期投資家がやるべきことなのです。

グッドラック。

(関連書籍:石油の帝国―――エクソンモービルとアメリカのスーパーパワー

にほんブログ村 株ブログ 米国株へ
大変励みになります。今日も応援のポチお願いします


SPONSORED LINK