バフェット太郎です。

昨年の11月以降、ダウ平均はトランプ政権によるインフラ投資の拡大、法人税の減税、金融規制の緩和への期待感から大きく上昇してきました。しかし、現実論としてインフラ投資を拡大させるには財源が必要です。そこでトランプ大統領は、オバマケア(医療保険制度改革法)の改廃案を可決することで財源を確保しようとしています。

しかし、共和党内で意見が割れており、オバマケアの改廃案が可決できるかどうかの見通しが悪化したことで、先日、ダウ平均はトランプ大統領就任以来、最大の下げ幅を記録しました。

これは投資家たちが、「オバマケアの改廃案でこんなことになるのでは、この先の税制改革も難しいのでは?」とトランプ政権に失望し、ポジションの解消に動いたからです。

こうしたことからダウ平均は調整局面を迎えているわけですが、実はこの調整局面の背景には3月のアノマリーも要因として挙げられます。

そもそも3月は「狂乱の3月」とか「嵐の3月」と比喩されやすく、株価は上旬に上昇し、中旬頃からギクシャクしだし、下旬に下げる日が多くなるという傾向があります。

これは3月17日(第三金曜日)がトリプルウィッチング(三人の魔女)といわれていて、株式先物取引と株価指数オプション取引、個別株オプション取引の三つの取引期間が満了日になるため、機関投資家たちが一斉にポートフォリオの調整を行い、翌週から下げやすい傾向にあるからです。また、大統領選挙の翌年は特に弱い傾向にあるのも注意が必要です。

そのため、トランプ大統領の選挙公約の実行力に疑問符がつく中、今月末まで売られる展開が続く可能性が高いです。

ただし、4月に入れば第1四半期決算の発表が相次ぐため、ここではポジティブサプライズが期待されやすく、相場は決算発表に先立ち上昇する傾向があります。加えて、大統領選挙の翌年の4月は大きく乱高下を繰り返しながら、総じてかなりの上昇を見せる傾向があります。

さて、日本の個人投資家には逆張り投資家が多く、強気相場で慎重になり、弱気相場で果敢に買い向かう傾向があります。そこで注意しなければならないことは、値下がりを待ちすぎることです。

自称堅実な投資家ほど、慎重なアセットアロケーション(資産配分)になりやすいことから現金と債券比率が高めである場合が多いです。こうした投資家ほど強気相場で慎重になり、「暴落来たら買う!」と威勢の良いことを言いますが、弱気相場ではさらに慎重になり、「まだ下がる」と考え、結果、十分な株数を買い増せずに相変わらず現金比率高めのチキン野郎になり下がるわけです。(投資家のアセットアロケーションを見た時に、現金比率高めの投資家は大体万年チキン野郎です)。

そうした万年チキン野郎にならないためにも、バフェット太郎はドルコスト平均法をオススメします。ドルコスト平均法はリターンそのものを押し上げる効果はありませんが、値下がりした株を買い損ねるというリスクをゼロにしてくれます。

誰も将来を正確に予測することができない中で、タイミングを見計らった結果、株を買い損ねるなんてクソダサいことにならないためにも、ドルコスト平均法で少しずつ買い増した方が、着実に、そしてはるかに簡単にお金持ちになることができます。

グッドラック。

にほんブログ村 株ブログ 米国株へ
大変励みになります。今日も応援のポチお願いします