バフェット太郎です。

石炭産業に明るい光が射し込んでいます。

世界先進各国が再生可能エネルギーを推進し、原油価格が低迷する中で、石炭株が暴落していました。石炭関連株で構成されるETFにヴァンエック・ベクトル石炭株ETF(KOL)は、2011年に50ptのピークをつけて以降暴落し、2016年には高値からー90%安となる5ptをつけました。

【ヴァンエック・ベクトル石炭株ETF(KOL):週足】
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しかし、2016年1月の5ptを底に、現在14.65ptと三倍弱まで上昇しています。

2016年、米二大石炭会社のアーチ・コールとピーボディ・エナジーが破産法に基づく会社更生手続きを申請するなどしてボコボコに売られていましたが、今は破産から脱却しピーボディは再上場を果たすなど最悪期から脱しています。

しかし、かつてのような力強さは見られません。EIA(米エネルギー情報局)によると、2016年の石炭生産量は1978年以来最低で、2008年の生産量に比べて四割弱減少しています。また2015年比でも18%減少しています。これは石炭が再生可能エネルギーにシェアを奪われているからです。

とはいえ、必ずしも悲観的なことばかりではありません。石炭会社はすでに数十億ドル規模の債務から解放されて利益を上げる体制が整っているからです。また、そもそも世界先進各国がいくら再生可能エネルギーを推進しても石炭の需要が完全になくなるわけではないからです。

国家のエネルギー政策において、特定のエネルギーに頼ることは望ましくありません。原子力発電や火力発電、自然エネルギーなどにバランスよく分散することで、特定の商品価格が急騰するリスクや自然災害リスク、そして地政学リスクなど様々なリスク要因を回避しなければならないからです。

例えば、日本は2011年の東日本大震災の影響で原子力発電の停止を決定しました。これを受けて電力の80%を火力発電に頼ることになったのです。ちなみに日本は原油をほとんど生産できないので海外から輸入しならず、この時中東から市場価格の三倍の値段で買わされていたのです。

このように、国家のエネルギー政策において、特定のエネルギーに集中することは望ましくないので、石炭の需要がなくなるわけではありません。そのため、ボラティリティが激しすぎるものの、それを容認できる投資家がポートフォリオに少しだけ組み入れてもおもしろいと思いますよ。

グッドラック。

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