バフェット太郎です。

S&P500ETFや配当貴族指数に連動するインデックスファンドに長期投資する場合、投資するタイミングはほとんど関係ありません。そのため、全力買いをした方が手元資金をわずかでも持つよりも長期的に見ればパフォーマンスが高くなります。

そのため投資家の中には株を全力買いする人がいますが、バフェット太郎はそのようなことはしません。なぜなら、毎日株価を気にすることになれば仕事に集中できなくなるかもしれないし、いざという時に株を買い増すことができなくなるからです。

これは強気相場でも弱気相場でも関係ありません。強気相場では、値上がり益がいくらになったと興奮し、弱気相場では前日比でいくらお金が減ったなどと、毎日株価を気にすることになります。

しかし、余裕資金で投資をすれば、常に心を穏やかな状態にキープして投資をすることができますし、弱気相場が始まったとしても、潤沢な手元資金があれば臆することなく株を買い増しすることができます。

例えば、株を全力買いした後に弱気相場が始まったとして、その時に手元資金がなければ株を買い増すことができません。また、わずかな手元資金があったとしても、それを株の買い増しに使おうと考える人は少ないです。なぜなら、弱気相場が始まれば多くの投資家たちは「まだ下がる」と考えているので、そのような状況下で虎の子のわずかな手元資金を投資するなんてできなくなるからです。つまり、「もっと下がったら買おう」と考えてしまうわけです。

しかし、大抵の場合は「もっと下がる」ことなく反発してしまうものなので、多くの投資家は調整局面や弱気相場で買い増すことができずに、結局しばらく値上がりした後に少しだけ買い増すことになります。

また、株を全力買いすることで資産のボラティリティ(変動率)が高まるため、ちょっとした調整局面でもリスクに怖気づいて株を投げ売りしてしまうという投資家もたまに見かけます。

そういう投資家は高値から10%下がってから投げ売りするのではなく、たった3%程度の値下がりで投げ売りするのです。なぜなら、彼らは「これから株価暴落も含めて、長期低迷するシナリオが考えられるから今のうちに撤退しておこう」と考えているからです。

昨年6月末のブリグジットがまさにそうだったのですが、当時は大統領選挙と利上げを控えていることに加えて、17年には欧州各国で選挙を控えていることから、不確実性が高く感じられたのです。そのため、一部の投資家は「早期撤退」を決断したわけですが、それからダウ平均がどうなったかと言うと、1万7500ドルから2万1000ドルと20%も上昇してしまったのですから、泣くに泣けません。

従って、投資家はリスクに強くなるためにも、常に心を穏やかな状態にキープしなければならず、そのためにはある程度の手元資金を用意しておき、常に弱気相場を欲するような状態の方が運用しやすいです。

グッドラック。

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