バフェット太郎です。

ぼくは高配当銘柄を中心にポートフォリオに組み入れていますが、どれも消費者にとって馴染みのあるブランドを保有しているオールドエコノミーばかりです。しかし、個人投資家のなかには、高配当利回りに目がくらんで、配当戦略に相応しくない高配当銘柄に投資して痛い目に合う人がいます。

そもそも、高配当株とは配当利回り3％以上の株につかうことが多いです。ちなみに米国株の配当利回りの平均値は2％程度です。高配当株の特徴は一、高い配当性向。二、不人気（嫌われている）。三、一時的な要因。などが挙げられます。

一の高い配当性向とは、利益の50％以上を投資家に配当として還元しているということです。そもそも配当性向とは、利益の何%を配当に回しているかというものですが、一般的には利益の30％を目安に配当を出している企業が多いです。しかし、上場したばかりの新興企業などのグロース株は、成長を優先するため配当性向0％であることが少なくありません。別の言い方をすれば、配当性向の高い企業ほど、利益成長が期待できないということを認めているということです。

二の不人気銘柄とは、古臭いビジネスや業種そのものが投資家から嫌われている銘柄です。代表的な不人気セクターは石油とタバコです。石油とタバコは環境や身体に悪いというイメージがありますから、たとえ儲かったとしても投資はしたくないというキレイでピュアなハートを持ったトーシカから嫌われています。

三の一時的な要因とは、記念配であったり、一時的な好業績により配当性向が高くなっていたりする場合があります。一時的な好業績で多いのは、消費財株や工業株などが多いです。好景気では高額商品が飛ぶように売れるので消費財株の業績は大きく伸びます。投資家へ配当などの還元策も積極的になりますが、不景気になれば赤字になることもあるので、配当どころではありません。不景気のときは減配や無配に転落して株が大きく売られるということもめずらしくないのです。

一～三で一番気をつけなければならないのが三の一時的な要因です。高配当戦略の秘訣は、株を売らずに配当を再投資することにあります。一時的な要因で高配当を演出している株は、継続的に配当を再投資することはできませんし、売らざるを得なくなる場合だってあります。一時的に高配当になっている銘柄に騙されて「今だけ高配当株」に投資するマヌケな投資家が多いですが、そんなマヌケには気をつけましょう。

最近のマヌケな例としては、北米最大のエネルギーインフラ会社キンダー・モルガン（KMI）です。わずか数ヶ月前までの予想配当利回りは6.61％でした。この会社は石油製品や天然ガスを輸送・貯蔵するなどの中流事業を展開しています。東部から西部までのパイプラインを構築しており、米国で消費される天然ガスの三分の一を取り扱うなど、競争優位性の高いビジネスを手掛けています。また、インフラビジネスであることから業績は原油価格に影響されないと言われていました。しかし蓋を開けてみれば、今回の原油価格暴落で業績は悪化。さらに配当は75％減配されることから、KMIの株価も高値から73％の大暴落となってしまいました。

KMIは2011年に上場したばかりの実績の浅い会社です。配当を継続して出せる実績がなければ、高配当株として見てはいけません。高配当株に求められるのは一にも二にも実績なのです。

高配当株戦略で最も魅力的なのは、②の不人気セクターです。ぼくも実際、タバコのアルトリア・グループ（MO）とフィリップ・モリス・インターナショナル（PM）、石油のエクソン・モービル（XOM）に投資しています。この三銘柄は不人気で高配当というだけでなく、配当を増配してきたという実績があります。さらに、消費者に馴染みのある強力なブランドを保有しているので、業績が安定しています。XOMは今回の原油価格暴落で唯一、投資計画を修正していない石油株です。これは財務体質が極めて健全だからです。こうした銘柄を選んでこそ高配当戦略が生きるのです。

そういうことをわかってない個人投資家が目先の高配当に釣られて、将来減配するようなク〇みたいな株に手を出してヤケドするのです。

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