バフェット太郎です。

最近、「にほんブログ村 米国株」においてブロガー数が急増していることや投資雑誌で米国株の特集が組まれたりと、やたらと米国株が注目されるようになりましたが、これを見て多くの米国株投資家が「そろそろ米国株の強気相場が終わるのでは」なんて思い始めています。

そもそもどうしてこの一年で米国株投資が注目を浴びるようになったのでしょうか。これには「円建てで見た場合の投資リターンが日本株に比べて米国株の方が高いから」と言う意見があります。

【表-1】
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このグラフは円建てのダウ平均に一年間投資した場合のリターンに日経平均のリターンを差し引いたものです。例えば、最新の2017年5月で見ると、一年前に円建てのダウ平均に投資した場合のリターンは+18%でしたが、同期間に日経平均に投資した場合のリターンは+14%でした。これを差し引きすると+4%、米国株に投資した方が有利だったことがわかります。

グラフを眺めると、2016年1月から米国株に投資した場合のリターンが、日経平均に投資した場合のリターンを上回り始めていることから「円建てで見た場合の投資リターンが日本株に比べて米国株の方が高いから」という説が納得のいくものであることがわかります。

しかし、このように米国株のリターンが日本株のリターンよりも優れていたことなんて過去にいくらでもありました。

【表-2】
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特に2010年から2012年末の三年間は、米国株の方が日本株よりもはるかに優れたパフォーマンスを出していました。しかし、当時はそれほど米国株ブログに注目が集まることはありませんでした。

これは、この頃からインデックス投資が広く認知されるようになったからだと思います。つまり、個人投資家の間で現代ポートフォリオ理論に基づいた世界分散投資が最適解であり、世界の時価総額に占める米国株の割合を考えれば、アセットアロケーション(資産配分)に占める米国株の割合は20%で十分とされてきたからです。

また、2013年以降はアベノミクスにより、世界に分散投資するよりも日本の中・小型株に投資した方がリターンが高かったため、海外株そのものの注目度が低くなりました。

加えて、2013年以降は世界分散投資に疑問を感じる人たちも現れ始めました。

【S&P500指数:MSCIエマージング・マーケットETF(EEM)】
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最近のトレンドは世界に広く分散投資することよりも、長期的に見て世界の平均を上回ることが期待されている市場に集中投資した方が効率が良いのでは?という考え方です。

例えば31ヵ国の国があれば、大雑把に言えば15ヵ国が平均を上回り、残りの15ヵ国が平均を下回るはずです。では、平均を上回る15ヵ国の共通点と下回る15ヵ国の共通点は何かと言えば、配当利回りであることを『証券市場の真実―101年間の目撃録』で明らかにされています。

つまり、会社が稼いだ利益を積極的に投資家に還元する包括的文化を持つ国家ほど投資リターンが高くなる一方、企業が稼いだ利益を積極的に搾取する収奪的文化を持つ国家ほどリターンが低くなるというわけです。

新興国は国家があらゆる形で搾取する典型的な例であるため、海外の投資家たちの優先順位は低いです。また、日本株は最近でこそ積極的に配当や自社株買いで還元する企業も増えてきましたが、それでも小口投資家を優遇する差別的な優待券を出す企業や、簡単に減配する企業ばかりなので、「積極的に還元する」とは言えません。そこで、積極的に投資家に還元する米国株が注目を集め始めたというわけです。

さて、このような背景から金融危機後の2009年から2012年末にかけてインデックス投資による世界分散投資がブームになり、2013年から2015年末まではアベノミクス景気により日本の中・小型株がブームになりました。そして2016年以降、FRBが利上げに踏み切るなど米国経済の成長に自信を深めていることや、米国株のパフォーマンスが世界各国のリターンに比べて高いことなどが、最近の米国株ブームの追い風になっていると言えます。

しかし、そうやってブームがあることを考えると米国株に注目が集まっているのも一時的であることがわかります。ちなみに、インデックス投資のブームの前はBRICsをはじめとした新興国株投資だったので、2018年以降はサイクルが一周して再び新興国株か、あるいはこれまで割安に放置されていた欧州株に注目が集まると思います。

グッドラック。

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