バフェット太郎です。

最近、バフェット太郎のような米国の連続増配株に投資して配当を再投資することを実戦する投資ブロガーが増えたことや、証券会社が相次いで米国高配当株式ETFを販売していることから、これを「ちょっと怪しいと疑うべき」と考える人がいます。

そもそも、米国高配当株に着目して投資するという投資戦略は1990年にマイケル・B・オヒギンズ氏が『Beating the Dow(邦題:ダウの犬投資法)』で提唱したように、約30年前から米国で広く知られている投資法なので、最近発明された「怪しい投資法」というわけではありません。

また、これまで日本で「ダウの犬投資法」が流行らなかったのは、日本株は業績が不安定であることを理由に簡単に減配や無配に転じるからです。そのため高配当株に着目して投資をしたつもりが、翌年には減配となり、高配当利回りが絵に描いた餅になってしまうことがよくありました。

しかし、だからと言って日本の個人投資家が米国株に目を向けることはありませんでした。そもそも日本人が株式投資に消極的な理由は、持ち家信仰が強いにも関わらず中古住宅市場が小さすぎるからです。マイホームは自分で住むから投資ではないと勘違いしている人もいますが、マイホームも立派な投資です。

例えば、中古住宅市場の流動性の高い米国では、ローンを必死になって繰り上げ返済するよりも、不動産よりも高い利回りが期待できる株式を購入した方が理に適っています。また、マイホームが値上がりすれば住み替えもできます。

しかし、マイホームの価格が値下がりしかせず、さらに流動性が低いとなれば、リスクを最小化するためにもローンの繰り上げ返済に必死になり、株式投資どころではありません。仮に株式投資ができたとしても、300万円程度の投資用資金ですら用意できません。

結果、日本の個人投資家が投資対象に選ぶのは、手数料が低く、ボラティリティ(変動率)の高い日本の中・小型株ばかりになるというわけです。

こうしたを背景に、日本の個人投資家にとって米国株は見放されたニッチ市場でした。

しかし、2012年末に安倍政権が発足して以降、日本は為替を円安方向に誘導してきたことや、2016年の大統領選挙以降、米株高ドル高に動いたことが日本の個人投資家に注目されるきっかけになりました。事実、2016年以降、ダウ平均(円建て)の年間値上がり率が日経平均株価のそれを上回って一年以上経つので、勝ち組米国株投資家に憧れて、日本株を見捨てて米国の株式市場に投資することを決めた個人投資家は少なくありません。
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また、証券会社も個人投資家のニーズを掴んで、米国株に関する金融商品のラインナップを増やしました。しかし、だからと言ってこうした動きが「怪しいと疑うべき」という、まるで証券会社が投資家から割高な手数料をだまし取るかのごとく聞こえる表現を用いることは不適切です。

そもそもETFやインデックスファンドは手数料が低く、投資資金が1000万円にも満たない個人投資家が、十分に分散されたポートフォリオを手に入れるために必要な金融商品です。

一方、「怪しいと疑うべき」が相場の熱狂なら理解できます。

そもそも常に優れたパフォーマンスが期待できる投資戦略というのは存在しません。米国株ブロガーが増えたことや米国株に連動する金融商品のラインナップが他の金融商品よりも増えていることが、「過熱感の高まり」と捉えるのなら、それは間違っていません。

バフェット太郎自身、今後は米国株よりも新興国株や欧州株に投資した方がリターンが高くなると予想しています。では、なぜそうしないのかと言うと、タイミングを正確に捉えることはできないことを知っているし、何度も投資判断を下せば、将来の見通しを間違う回数が増えるのも必然だからです。

そのため、バフェット太郎は一時的に投資パフォーマンスが他の資産に比べて劣ったとしても、長期的に満足のいくリターンが見込める米国連続増配株に投資して配当を再投資し続ける投資戦略を一貫して貫くだけです。

つづく。

グッドラック。

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