バフェット太郎です。

アマゾン(AMZN)が消費行動を変え、既存の小売企業を次々と駆逐していく中、アマゾン(AMZN)がマネできない商品やサービスを展開することで、ホームセンター最大手のホーム・デポ(HD)とロウズ(LOW)、そして家電量販店最大手のベスト・バイ(BBY)は生き残ることができました。

また、その他にも会員制倉庫型量販店大手のコストコ・ホールディングス(COST)や米小売最大手のウォルマート・ストアーズ(WMT)がアマゾン(AMZN)に対抗できる企業です。

【コストコ・ホールセール(COST)】
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コストコ(COST)の収益柱は会員収入です。顧客の多くはアマゾンを利用するようになったからと言ってコストコ会員を退会することはないので、堅実な収入が長期的に見込めます。日用品、生鮮食品、衣服、家電、家具まで幅広く扱い、低価格で販売することで節約志向の過程に訴求し、まとめ買いの習慣を定着させました。

コストコ(COST)の配当利回りは1.1%と、ウォルマート(WMT)の2.7%、CVSヘルス(CVS)の2.5%を大きく下回ります。しかし、不定期に特別配当を出すことで積極的に株主に還元するなど独自の還元策を実施しています。

ちなみに前回は2015年に一株当たり5ドルの特別配当を、前々回は2012年に一株当たり7ドルの特別配当を行っており、2017年も7ドルの特別配当を行うことが決まっていて、普通配当に特別配当を加えると、配当利回りは5%にも上ります。

こうした不定期の特別配当は高PERによるところが大きいです。同社の予想PERは30倍を超えているため、自社株買いをするよりも配当を出すことで投資家に還元した方が効率的だからです。

【ウォルマート・ストアーズ(WMT)】
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ウォルマート(WMT)は競合他社が相次いで既存店客数を減少させる中で、9四半期連続で増加するなど好調です。消費者の購買行動は実店舗からネットへと変化したにも関わらず、どうして消費者はウォルマートの実店舗に足を運ぶのでしょうか。

これは、顧客を取り合っていた競合企業が店舗の閉鎖や倒産したことも要因として挙げられますが、同社が買い物体験を劇的に変えていることも大きな理由です。

ウォルマート(WMT)はダグ・マクミランCEOが宣言するようにデジタル企業に変わりつつあります。同社はアプリ機能の「セービング・キャッチャー」や「ウォルマート・ペイ」、「リオーダー・ナウ」。サムズクラブの「スキャン&ゴー」で実店舗での買い物の仕方をITと融合することで劇的に向上させているのです。

【セービング・キャッチャー】
セービング・キャッチャーとは、ウォルマート(WMT)の価格より、競合店の価格の方が安ければ、差額分を自動的にキャッシュバックするアプリのことです。競合店の価格は自分で調べたりする必要はなく、アプリが顧客の地域に出店している競合店(大手チェーンストア)のチラシ商品を自動的に比較して差額分をユーザーに還元してくれるというものです。

【ウォルマート・ペイ】
ウォルマート・ペイはウォルマートのアプリにクレジットカードの情報を事前に登録しておくことで、レジのQRコードを読み取るだけで決済ができるというものです。レシート内容が自動的にアプリで閲覧できるため、「セービング・キャッチャー」機能をワンタップで利用できるので、すぐに差額分が「eギフト・カード」として還元されます。

【リオーダー・ナウ】
ウォルマートのアプリに保存されているeレシートから購入頻度の高い商品を再注文できる機能です。ウォルマートなど巨大な店舗では売り場をぐるぐると買い回ることが大変なので、購入頻度の高い日用品を予め店舗で用意してもらうことで買い物時間を節約することができます。一方で生鮮食品は自分の目で確認しながらゆっくりと買い物をすることができます。

【スキャン&ゴー】
「スキャン&ゴー」はスマホで商品をスキャンして、買い物が終われば画面上の決済ボタンをタップします。出口にいる店員にアプリ上にあるバーコードを見せてスキャンしてもらいます。あとは店員がカート内の商品を確認して終わりです。レジに並ぶ必要がないので、ストレスフリーで買い物を楽しむことができます。

このように、ウォルマート(WMT)はIT技術を駆使することで、顧客に劇的な買い物体験を提供することで客数の増加に成功しています。

また、Eコマース事業も前年同期比+63%増と急拡大しています。これは、35ドル以上の買い物をすることで年会費無料で「無料2日間配送」サービスを受けられたり、ラスト・ワン・マイルのコストを顧客に還元する「ウォルマート・ピックアップ・ディスカウント(店舗まで取りに来てくれたら配送料分値下げしてくれる)」などのサービスが寄与したためです。

さらに、傘下のネット通販企業ジェット社がビンテージ・レディースファッションのモドクロス社や、アウトドア販売のムースジョー社、靴のネット通販企業シューバイ社など小規模なネット通販サイトを相次いで買収したことで、取扱品目が前年同期の1000万品目から5000万品目(5倍)に増加したことが、今後のEコマース事業の業績に追い風となります。

★★★

アマゾンが躍進する中で、全ての小売業が淘汰されるわけではありません。独自の商品やサービスなど差別化を計り、新しい時代の環境の変化に順応できる企業だけが生き残ることができます。

いつの時代も変化に順応できるのは、新しい時代に投資できるだけの潤沢な手元資金を持っていることと、変化を恐れないリーダーを抱えている企業だけです。

グッドラック。

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