バフェット太郎です。

バフェット太郎が米国株に集中投資している理由は、長期的に見れば世界の株式市場や債券市場に分散投資するより、リターンが高くなると確信しているからです。

そもそも日本の株式市場は、1990年のバブル崩壊以降大きく低迷し、90年1月に日本株に投資した1ドルは07年12月末時点で0.49ドルと、年率平均-3.83%という最悪のパフォーマンスでした。一方でMSCIワールドインデックス(世界株)に投資した場合のリターンは2.71ドルと年率平均+5.65%という良好なパフォーマンスでした。

こうしたことから、日本株に集中投資することのリスクが嫌気され、2000年代の半ば頃から世界分散投資をすることの有効性が個人投資家の間で広く知られるようになりました。

そして、多くの個人投資家たちがノーベル経済学賞を受賞した米経済学者ハリー・マーコウィッツ氏の提唱するモダン・ポートフォリオ理論に基づいた最適なポートフォリオをデザインすることにハマり、世界の株式や債券に分散投資することで悦に入っていました。

だけど、これってどこかおかしい。

株式と債券の長期的なリターンが同じなら、分散投資することでボラティリティ(変動率)を抑えながらリターンの最大化を目指すことができます。しかし、過去の経験則に従えば、1946年から2006年にかけて米長期国債のトータルリターンが年率+1.6%だったのに対して、米国株のトータルリターンは年率+6.9%と5.3%ptも高いことが証明されているので、長期投資を前提にするなら債券に投資するより株式に投資した方がリターンが高くなることが期待できます。

また、どの国の株式市場も、そこから得られるリターンが長期的に見れば同じなら、分散投資することでボラティリティを抑えながらリターンの最大化を目指すことができますが、やはり、国によってリターンが違います。『証券市場の真実―101年間の目撃録』によれば、1900年から2000年にかけての米国株の年率リターンは+6.7%だったのに対して、イタリア+2.7%、ドイツ+3.6%、フランス+3.8%、日本+4.5%、英国+5.8%と、各国のリターンはバラバラでした。

また、「ブルームバーグ」によれば、1993年からS&P500指数に投資した場合のリターンは+400%超だったのに対して、MSCI世界指数(除く米国)の+100%、欧州株の+180%、アジア株の+40%を大きく上回っています。

こうした結果になるのは、企業が投資家に対して利益を還元する姿勢があるのか無いのかでリターンが大きく変わるためです。例えば米国では、先日のゼネラル・エレクトリック(GE)のジェフ・イメルト氏退任決定でわかる通り、カリスマと呼ばれたイメルト氏ですら、金融危機後の業績改善に苦戦したことで退任させられました。

一方で日本企業の場合、多少業績改善に苦戦したところで退任させられることはほとんどありません。従って、投資家へのリターンが少なくても問題にならないため、営業利益率やROEなどの経営指標が低い企業ばかりになるのです。

また、新興国株は横領が当たり前のように起きているので、株主や従業員の取り分は当然ですが少なくなります。

ちょっと考えればわかることですが、世界株に分散投資する場合、例えば50ヵ国あればその内の約25ヵ国が平均を上回り、残りの約25ヵ国が平均を下回ります。平均を上回る25ヵ国と平均を下回る25ヵ国にはそれぞれどのような特徴があるのかがわかれば、平均を上回るパフォーマンスだって不可能はないはずです。

そして、『証券市場の真実―101年間の目撃録』によれば、スウェーデンやオーストラリアなど、高配当株の多い国ほど、リターンが高くなる傾向があります。さらに、『株式投資 第4版』によれば、配当で投資家に還元する連続増配株のリターンが高くなる傾向があることもわかっています。

従って、米国株の連続増配株に集中投資する方が、世界株や債券に分散投資するよりも長期的に見ればリターンが高くなる可能性が高いのです。

もちろん、日本の個人投資家が国内の証券会社を利用して米国の連続増配株に投資する場合、米国の個人投資家以上に税金を払う必要がありますが、過去のパフォーマンスや銘柄を見る限りでは、そのコストを支払ってでも米国の連続増配株に投資する価値がありそうです。

グッドラック。

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