バフェット太郎です。

会社四季報オンライン』に寄稿させていただきました。前編に引き続き後編です。
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後編では、「米国株は割高だ」との意見が目立つ中、バフェット太郎が「株高トレンドは続く!」とドヤ顔で断言する記事になっています。

16年以降、米国株式市場は強気トレンドが続いており、ダウ平均は史上最高値圏で推移しています。こうした中で米国株に一切投資していない残念なアンチ米国株投資家たちが、バフェット太郎たちがお金持になっていく姿に激しく嫉妬しています。彼らは米国株の強気トレンドが終わることをひたすら期待して、「ざまぁww」と言いたくてうずうずしているのでしょうが、周りから見ればただの「かわいそうな人」でしかないです。

さて、米国株式市場は一貫した強気トレンドが続いていることから、短期的には調整局面を迎える可能性があるものの、長期的な強気トレンドが崩壊する可能性は低いです。

そもそも、FRB(米連邦準備制度理事会)が政策金利を段階的に緩やかに引き上げ、さらにバランスシートの縮小に動くということは、米国経済の先行き見通しに強気になっていることに他なりません。過去の経験則に従えば、利上げ局面では米国株が大きく買われたので、これからも強気相場が続くと考えるのが自然です。(詳しくは記事をご参照ください)。

とは言え、何度も言いますが短期的には調整局面を迎える可能性があり、株価が急落するリスクもあります。これは景気拡大期の中でも株式市場は急落する場合があるからです。例えば、1966年のベトナム戦争と1987年のブラックマンデーで、ダウ平均は景気が後退していないのにも関わらず-20%超下落しました。

株式市場がいつ暴落するかということを確実に予想できる人はいません。従って、投資家は幅広いセクターに分散投資するなど保守的な運用を心掛けてください。しかし、過度な分散も注意が必要です。分散投資によるリスクの低減効果が期待できる銘柄数が20銘柄程度であることに加えて、個人投資家がカバーできる銘柄数の限界が15銘柄程度であることを考えれば、10~15銘柄くらいに分散投資することが理想的だと思います。

また、色々な国の株を買う必要はありません。例えば、世界最大の日用品メーカー、プロクター&ギャンブル(PG)の地域別売上高構成比を確認すると、米国41.4%、米国外58.6%となっています。つまり、米国株に集中投資しているように見えて、実は全世界に分散投資ができているのです。

あと、アンチ米国株信者が「為替リスクと税制上の不利」から米国株投資をディスっていますが、ハッキリ言ってその意見は間違っていることを、ITバブル崩壊後の日米株を過去17年間の年平均上昇率を円建てで比較した上で、最後の方で解説しています。

それではお楽しみください。

会社四季報オンライン:個人投資家バフェット太郎の「PERのとらえ方」

グッドラック。

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