バフェット太郎です。

米商務省が発表したGDP(実質国内総生産)速報値は、前期比年率換算で予想2.6%増に対して、結果2.6%増(1-3月期は1.2%増)と予想に一致しました。

GDPの三分の二以上を占める個人消費は1-3月期1.9%増に対して、4-6月期2.8%増と財・サービス共に大幅に増加しました。堅調な労働市場と消費意欲の改善が背景にありますが、米国民が消費に慎重になっているとの見方があっただけにポジティブサプライズでした。

企業の設備投資の尺度である非住宅固定投資は1-3月期7.2%増に対して、4-6月期5.2%増と鈍化したものの、高い数値を示しました。前回は石油・ガス会社が設備投資を増やしていることが背景にありましたが、今回はさすがにペースが鈍化すると見られていました。

政府支出は1-3月期は連邦政府支出の減少がGDPを押し下げましたが4-6月期は増加しました。これは連邦政府の防衛費が急増したことが背景にあります。また、1-3月期はトランプ政権が連邦政府職員の雇用を三カ月にわたり凍結したことが背景にあることから、自然に回復すると見られていました。

FRB(米連邦準備制度理事会)がインフレ指標として重視するPCE(個人消費支出)価格指数は0.3%上昇しました。また、変動の激しい食品とエネルギーを除くコアPCEは0.9%の上昇となりました。これは2010年以降で最も小幅な伸びとなりました。

さて、今回のGDP速報値は米国経済が良好であることを示唆しています。労働市場が堅調で消費意欲が改善していることからも、景気拡大期はまだ続くことが予想されます。

しかし、だからと言って株式市場が調整局面を迎えないとは限りません。FAAMG株(フェイスブック、アマゾン・ドット・コム、アップル、マイクロソフト、アルファベットの5銘柄)を含む主要ハイテク株は、これまで年初来のS&P500指数の上昇の4割以上を稼いでいるとも言われ、相場の牽引役となっていましたが、これらの銘柄が高値警戒感から売られやすくなっていることを考えれば、突然調整局面を迎えてもおかしくありません。

そのため、投資家は米国株投資の見通しの強気のスタンスを維持しながらも、ボラティリティ(変動率)には気をつける必要がありそうです。従って、リスクの高い銘柄やレバレッジ型ETFなどに投資している人はポジションを抑えた方が良さそうです。

グッドラック。

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