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残酷な資本主義社会でお金持ちになれるたったひとつの方法

みなさん、こんにちは。
バカでも稼げる 「米国株」高配当投資』の著者で日本一アンチの多い米国株ブロガー、バフェット太郎です。

日本のような先進的で豊かな資本主義社会において、お金持ちになることくらい誰にでもできるので、貧乏人が貧乏であることは自己責任に他なりません。

こういうことを書くからアンチが多いのかもしれないけれど、事実なんだから仕方がない。とはいえ、数年後に億万長者になれる「秘密の投資メソッド」があるわけでもなければ、「開運グッズ」を死ぬほど身に着けて宝くじを買ってもお金持ちになれるわけではありません。

誰でもお金持ちになれる方法を一文で表すと、「勤勉に働き、倹約に努め、堅実に運用する」ということになります。

たとえば、米国の典型的な億万長者というのは、一代で富を築いていて、遺産相続や宝くじで一発当てたなんてこともなければ、プール付きの大豪邸に住むセレブのような人たちでもありません。ごく普通の家に住み、共働きで年収は平均的、普段着はお世辞にもおしゃれとは言えない、どこからどう見てもごく普通の人たちなんです。

そんな彼らがどうしてお金持ちになれたかと言えば、勤勉に働き、倹約に努め、堅実に運用した結果お金持ちになっていて、そういう人たちが米国にはゴロゴロいます。つまり、お金持ちになるために何か特別な能力や才能、運を必要とするわけではないので、お金持ちになる方法を実践する人としない人とでは格差が拡大するのは必然と言えるわけです。

これについては、仏経済学者のトマ・ピケティ教授が『21世紀の資本』で「r>g」という一つの不等式を使って証明しています。ちなみに「r」とはリターン・オン・キャピタルのことで資本収益率(投資利回り)を意味し、「g」とはエコノミック・グロース・レートのことで経済成長率(賃金の伸び率)を意味します。

ピケティ氏は15年かけて世界20カ国の税務データを200年以上遡って調べ上げ、その結果、資本収益率が年率4~5%成長するのに対して、経済成長率は1~2%しか成長しないことを突き止めました。

つまり、資本主義社会は「資本家(4~5%)>労働者(1~2%)」という式に導かれて、格差が拡大するようにデザインされているというわけです。
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そこで、格差是正を嘆く人たちが「格差拡大を許すな!」と声を荒げてデモ行進とかするわけですが、正直バフェット太郎は「デモとかやる暇があるなら、働いて稼いだお金で株を買って資本家の側に行けばいいだけなのに、そんなこともわからないとかウケる可哀想www」って思うわけであります。

すると非投資家たちは「株式投資は株が紙クズになるリスクがある」と反論して投資をしようともしません。実際その通りなのですが、これこそが情弱の極みだと思うんですよ。彼らはそれ以上考えることをしないわけです。

どうして株が紙クズ同然の価値で叩き売られるのか、どういう株なら安全なのか、そういうことを考えると、何に投資すればいいのかってことが見えてきます。

しかし、世の中の非投資家はそこまで考えたりしません。彼らが永遠に投資を始めないことを考えると、世の中の仕組みを知っているか知らないかで取り返しがつかないほどの絶望的な格差が生まれるのだから、資本主義ってなんて残酷なんだろうと思うわけです。

 

なぜ株式投資なのか

資本主義社会では資本家はますますお金持ちになり、労働者はいつまで経っても貧乏のままなので格差が拡大し続けるという残酷な側面を持っているものの、見方を変えれば、労働者でも投資家になることでお金持ちになれるので、資本主義社会は誰もが平等にお金持ちになれるという素晴らしい側面を持っているとも言えます。

すると多くの非投資家たちは「貧乏人が株なんて買えるわけないだろ」と反論します。しかし、後述しますが、今では1000円からでも個別株に投資することができるので、貧乏人だから資本家になれないなんてことはありません。

さて、お金持ちになるために欠かせないのが「株式」です。これはペンシルベニア大学大学院(ウォートン・スクール)のジェレミー・シーゲル教授が著書『株式投資 第4版』で明らかにしたことですが、1802年~2006年までの204年間を遡ると、債券より株式の方がリターンが大きかったことがわかってるんです。

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(出所:ジェレミー・シーゲル著『株式投資 第4版』

表を眺めると、緑枠で囲ってある株式の実質トータルリターン(インフレ調整済みで配当再投資込みのリターン)は1802年~2006年までの間、年平均6.8%だったのに対して、長期国債(米10年物国債)は3.5%、短期国債(米2年物国債)は2.8%と株式の方がリターンが大きかったことがわかります。

また、戦後60年間の実質トータルリターンは株式6.9%に対して、長期国債1.6%、短期国債0.6%と、やはり株式が債券を上回りました。

特に注目すべき点は、戦前と戦後で株式の実質トータルリターンがほとんど同じだったのに対して、債券のそれは戦後が戦前を大きく下回ったのです。これはインフレ率(物価上昇率)が債券利回りを上回ったことで債券の実質(インフレ調整済み)利回りを悪化させたことが原因です。

このように、長期的に見れば債券に投資するよりも株式に投資した方が高いリターンが期待できることがわかります。

ちなみに、株式投資の利回りを年平均6.8%とした場合、株式投資家と労働者では40年間で6倍以上もの格差が生まれます。
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米国株投資が最強の理由

資本主義社会でお金持ちになる方法が「株式投資」であるならば、どうして日本人は株式投資でお金持ちになることができなかったのでしょうか。

これは「1989年のバブル崩壊以降、日本株が長期で低迷したから」というのが理由です。

【日経平均株価(1978ー2018)】
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過去40年間の日経平均株価を眺めると、現在の水準は40年前のおよそ4倍、30年前とほぼ横ばいであることがわかります。一方で米国株(S&P500種指数)は過去40年で30倍、過去で30年で10倍に上昇しているので、米国の個人投資家がお金持ちになって、日本の個人投資家が貧乏のままだという理由がわかります。

【S&P500種指数:1978ー2018】
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ちなみに、S&P500種指数に投資して配当を再投資し続けた場合、過去30年20倍になっていました。

【S&P500種指数のトータルリターン:1988ー2018】
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これはS&P500種指数に投資して配当を再投資し続けた場合、当初の投資資金が年平均10.6%で成長したことを意味します。

なぜ、米国株は上昇し、日本株は低迷したのでしょうか。

日本株が長期で低迷した最大の理由は株主軽視の経営姿勢です。通常、上場企業は株主のものですから、稼いだお金を株主に還元したり、事業に再投資することで企業価値を高めなければなりません。

しかし、日本の上場企業の多くは需要予測を読み誤り、労働生産人口(15歳~64歳までの働く人の数)が減少する中で過剰な設備投資をした結果、業績が悪化して企業価値が低迷。さらにせっかく稼いだお金を投資に回すことをしなければ株主に還元することもしないので、「死に金」となって企業価値の伸びを鈍化させる原因となりました。

最近では積極的に配当や自社株買いを通じて株主に還元する企業も出てきましたが、「アベノミクス景気」に支えられていることを考えると、次の景気後退局面で再び株主軽視の経営姿勢に戻らないとも限りません。

また、日銀が「異次元緩和」政策の下でETFを大量に購入し、上場企業の約4割で大株主になっていること、さらにGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)も大量の株式を購入していることも懸念材料です。なぜなら、日銀もGPIFも立場上、経営に口出しできないので、経営陣は株主を重視する必要がないからです。

これまで株主軽視の経営姿勢を平気で続けたこと、そして配当や自社株買いを通じて積極的に株主還元するプレッシャーがないことを考えると、次の景気後退局面で再び株主軽視に戻るだろうと考えるのは自然ですし、「次は大丈夫という」意見は根拠のない希望的観測です。

一方で米国株は株主重視の経営姿勢を貫いているため、25年以上連続で増配を繰り返す企業は100社以上あります。(ちなみに日本は花王の1社のみ)

なんでこんなことになるのかと言えば、米国株には競争優位性が高く、それゆえ高収益率を誇る銘柄がゴロゴロあるからです。

たとえば、米コカ・コーラの営業利益率23.3%に対して、サントリー食品6.6%、アサヒグループHD8.0%、伊藤園4.6%と日本企業が見劣りしていることがわかります。また、米プロクター&ギャンブルの営業利益率22.57%に対して、花王12.73%、ユニ・チャーム11.01%、ライオン6.19%とやはり日本企業が見劣りしています。

これは米国企業が不採算事業を平気で切り離すなどダイナミックな経営をしているのに対して、日本企業はたとえ不採算事業でも切り離すことなく持ち続けるためです。不採算事業で働いている人たちからすれば最高でしょうが、株主からすればリターンを低迷させるだけなので最悪です。

そのため、00年のドットコムバブル崩壊や08年の金融危機でも増配を繰り返した企業が100社以上あるなど、株主重視の米国株にこれからも期待して投資をした方が賢明だと言えるわけです。


バカでも稼げる超大型優良株投資

これからお金持ちを目指すあなたにとって、米国株投資が最適解であることに疑いの余地はないわけですが、これから米国株投資を始めてみようと考えている人は、一体どのように運用すればいいのでしょうか。そこで、具体的な投資ノウハウを紹介したいと思います。

予め断っておきますけれども、これから紹介する投資ノウハウはバフェット太郎オリジナルのアイディアではなく、投資の世界で広くしられている王道の投資法です。

さて、ポートフォリオを作る際の手順ですが以下の手順で進めていきます。


STEP1:銘柄数の決定
STEP2:景気循環別、銘柄数の決定
STEP3:個別銘柄の決定


【STEP1:銘柄数の決定】

まず初めに、あらかじめ保有したい銘柄数を決定しますが、個人投資家の理想的な保有銘柄数は概ね8~16銘柄です。
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上のチャートは仮に均等比率で分散したとして、株価が10%値下がりした際の下落率をリスクとして表しています。

たとえば、2銘柄にのみ投資した場合、どちらか1銘柄が10%急落すれば、ポートフォリオ全体に与える影響は5%ですが、10銘柄に分散投資していれば、どれかが10%急落してもポートフォリオ全体に与える影響はわずか1%に過ぎません。

さらに20銘柄を超えると0.5%で済みますが、それ以上分散してもリスクの低減効果がほとんど気にならないくらい小さなものになります。また、過剰な分散投資はポートフォリオの管理が難しくなることに加えて売買手数料がかさむなどのデメリットが大きくなるので注意してださい。

ちなみに、一度決めた銘柄数をずっと守り続ける必要はなくて、運用している途中で新たに投資したい銘柄や手放したい銘柄も出てきますから、最初は大雑把に決めてもらっても大丈夫です。

【STEP2景気循環別、銘柄数の決定】

自然に四季があるように経済にも景気循環があって、それぞれの景気局面に強いセクター(業種)というものがあります。具体的に言うと次の通りになります。
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2018年は景気の回復局面にあたるので、FANG株に代表されるようなハイテク株が買われやすいです。また、利上げの恩恵を受けると見られる金融株もこれから人気化すると思います。

好況局面では企業の設備投資や個人消費が活発になるため、資本財株や一般消費財・サービス株、素材株が値上がりしやすいです。後退局面ではほとんどすべてのセクターが低迷するものの、強いて言えばエネルギー株が強いです。

不況局面ではすべての株が暴落します。しかし、業績が景気に左右されない生活必需品株やヘルスケア株、通信株、公益株は堅調に推移することが期待されます。ただし、株式市場全般から投資資金が干上がるため、他のセクターよりも底堅い程度に考えてください。

銘柄数の決定方法ですが、「ドラクエ3」でパーティを組む際、攻撃型なら勇者、戦士、武闘家、魔法使い、防御型なら勇者、武闘家、僧侶、僧侶みたいな感じでパーティを組むと思いますが、これと同じようにポートフォリオも自分好みでカスタマイズします。

たとえば、バフェット太郎は保守的な運用を心掛けているので、「回復1銘柄、好況1銘柄、後退1銘柄、不況7銘柄」でポートフォリオを組んでいます。これがバランス型なら「回復3、好況3、後退1、不況3」みたいな感じになります。

それぞれの好みにあったポートフォリオをデザインすればいいと思いますが、リスク許容度は自分が思っているほど大きくはないことを考えると、やや保守的すぎるポートフォリオの方がちょうどいい
と思います。

【STEP3:個別銘柄の決定】

株式投資で成功するのに、特別なお宝銘柄に投資する必要なんてありません。誰もが知っている一握りの優良株に投資するだけで十分なリターンが期待できるんです。かくいうバフェット太郎もコカ・コーラやプロクター&ギャンブルなど誰もが知っている超大型優良株ばかりに投資しています。

そのため、米国株に長期投資している投資家の保有銘柄はみんな似たり寄ったりの銘柄ばかりになります。投資家の中にはこれを恥ずかしいと思う人もいるようですが、恥ずかしがる必要は全くありませんからね。

たとえば、みんなと同じ「iPhone」を使っているからと言って誰も恥ずかしいなんて思わないのは、それが他のスマホよりも優れていることが誰の目からも明らかだからです。それと同じように米国株も、他のみんなと同じ似たり寄ったりの銘柄だとしても、それが他の銘柄よりも優れていることは明らかなので、恥ずかしがらずに堂々と投資すればいいのです。

具体的な優良株を紹介すると以下のような銘柄になります。
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これらの銘柄は米国優良株の中から一部を抜粋しただけで網羅的ではありません。

また、個別銘柄だけで無理してポートフォリオの構築する必要は全然なくて、S&P500ETF(SPY)など、指数に連動するETFを利用してもいいと思います。たとえば、ポートフォリオの半分はS&P500ETFでもいいと思います。

ただし、楽天証券やSBI証券、マネックス証券など、国内の大手証券会社を利用する場合、一銘柄当たりの約定代金(購入価額)は最低でも1120ドル(約12万円)になるようにしてください。これは、それ以下の約定代金だと取引手数料が割高になるためです。

現在、取引手数料は三社とも「約定代金の0.45%、最低5ドル~最大20ドル」となっています。たとえば、米国株は日本株と違い1株から投資することができるのですが、仮に株価40ドルのコカ・コーラ株を1株だけ購入した場合、これに取引手数料5ドルがかかってしまいます。これは手数料率1.25%(5÷40)を意味しますから、購入手数料としては割高です。そのため、0.45%に抑えるためにも1120ドル分くらい買わなければならないというわけです。

とはいえ、一銘柄に最低1120ドルなら、10銘柄揃えるだけでも1万1200ドル(約120万円)も用意しなければならないことになります。そこで、1000円からでも個別銘柄に投資できる「One Tap BUY(ワンタップバイ)」というスマホ証券を紹介します。



【One Tap BUY】1000円からはじめる初めての米国株投資

スマホ証券のOne Tap BUY(ワンタップバイ)1000円から米国株投資を始められるという画期的なサービスを提供しています。

そもそもなぜ米国株が1000円から買えるのかと言うと、ワンタップバイ社が株を小分けにしてくれるからです。

たとえば、アマゾン・ドット・コム(AMZN)の株価は一株1700ドル(約18万円)もするので、1000円では到底買えませんが、ワンタップバイ社が一株買い、次に1000円で買えるように180口に小分けにすることで少額からでも投資できるというわけです。

当然株価が変動することでワンタップバイ社の資産(保有株)も変動するわけですが、取引きできる銘柄数を優良株30銘柄に絞っているので、それほど心配する必要はないかなと思います。むしろ米国株が長期的に上昇してきたことを考えれば、ワンタップバイ社は銀行から低金利で資金調達し、それを米優良株に投資しているのだから、投資家として正直羨ましいです。

また、万が一ワンタップバイ社が倒産しても「投資者保護基金」という公的保護で一人当たり1000万円まで保護されるので安心してください。

さて、ワンタップバイを使って実際にどうやって株を買うのかを解説していきたいと思います。
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まず、銘柄リストの中から買いたい銘柄を選択します。CEOの名前と顔写真が掲載されているところに小さなこだわりを感じますね。

というわけで、こちらにやさしく微笑んでくれてるジェフをタップ。
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次に金額をカラカラやって(これはタップに含まれません)1000円を選んで「買う」をタップ。
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確認画面で「買う」をタップしたら注文パスコード四桁を打ちます。
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このようにたったスリータップするだけでアマゾンに投資することができました。

また、ポートフォリオのリバランス(調整)も驚くほど簡単にできます。
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例えば、コカ・コーラ株の比率を増やしたいと思ったら、まずコカ・コーラ株をタップします。
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次にそのまま下にスイ〜っとドラッグするだけでコカ・コーラ株の比率を上げることができます。また、自動的に買い付け金額も変わります。
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反対にコカ・コーラ株の比率を下げたければ上にス〜っとドラッグするだけです。こうした機能があれば短期的な相場に合わせてポートフォリオを構築できるので資産運用が楽しくなりそうですね。

また、少額取引であるのにも関わらず手数料は業界最低水準の0.5%と、初心者にとってありがたいです。ちなみにバフェット太郎が利用している楽天証券は約定代金の0.486%で最低でも5.4ドルかかるので一度の買い付け金額が11万円くらいないと手数料が割高になってしまいます。
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例えば、「ワンタップバイ」で1000円分の米国株を買う場合5円の取引き手数料が発生し、995円分の株を買うことができますが、ネット証券で一株10ドル(約1000円)の米国株を一株買う場合5.4ドル(約540円)の取引き手数料が掛かるということです。  

【ビッグ5:憧れのポートフォリオを手に入れよう!!】

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また、人気のFAAMG株(フェイスブック、アマゾン・ドット・コム、アップル、マイクロソフト、アルファベットの5銘柄)に均等分散投資した憧れのポートフォリオを手に入れようと思ったら最低でも90万円以上必要ですが、「ワンタップバイ」ならたったの5000円から手に入れることができます。従って、お金がなくても憧れのポートフォリオを手に入れることができます。   

【ワンタップバイで積立投資】
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さらに少額からでもコツコツと積立投資ができれば、立派に資産形成ができます。毎月1万円ずつ積立投資した場合、フェイスブック(FB)なら5年で+123万円、アマゾン(AMZN)なら10年間で+645万円、アルファベット(GOOGL)なら+228万円、ウォルト・ディズニー(DIS)なら+236万円も利益が出たことになります。

「ワンタップバイ」では積立投資にも対応しているので毎月1万円の自動積立投資ができれば、それだけで将来の資産形成ができてしまうかもしれませんね。


【ワンタップバイのデメリット】

一方で、ワンタップバイはメリットばかりではなくて、デメリットもあります。それは投資できる銘柄数が少なく、投資できないセクターもあるということです。

【銘柄一覧】
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ハイテク株にやや偏っているかなという印象。また、金融株や通信株、公益株などはありません。そのため、資産額が1000万円以上で高配当株にも分散投資したいと考える個人投資家には不向きだと思います。

とはいえ、初心者にとってみれば、優良株が30銘柄もあれば十分ですし、S&P500ETF(SPY)もあるのでリスク分散も容易にできます。 

これから米国株投資を始めてみようかなと考えているけれど、まとまった資金もなく、少しずつ投資を
始めてみたいなという人にとって「ワンタップバイ」はオススメです。

【追記:ワンタップバイに手数料定額プランが登場!!】
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ワンタップバイから手数料定額プランが登場しました。これは毎月980円支払うだけで売買し放題というプランです。

たとえば10万円分の株を買った場合、通常であれば0.5%(500円)の手数料が掛かるので、月に10回売買すれば手数料に5000円を支払うことになりますが、定額プランであれば10回売買しても980円(税込み1058円)しか掛からないので約4000円もお得になります。

ただし、米国株の場合は為替手数料として35銭掛かるので注意してください。たとえば1ドル100円として1000ドル分の株を買った場合、350円が上乗せされます。従って、10回売買すれば3500円分が上乗せされます。

そのため、一カ月当たりの取引回数が多い人や、一回当たりの注文金額が高い人にオススメのプランです。

【朗報】この記事をきっかけに億万投資家のwww9945さんもワンタップバイを始めてくれたみたい!
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その他多くの個人投資家さんたちからもワンタップバイは好印象のようで、やっぱり小額から米国株投資を始められるのは潜在的な需要が相当あったんじゃないかなと思います。
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通信や金融、公益セクターがないなど不便なところもありますが、今後取引できる銘柄も増えるそうで今後に期待です!
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一応断っておきますけれども、↑のTwitterアカウントはバフェット太郎のサクラじゃないからね!

グッドラック。