バフェット太郎です。

米ネット通販最大手のアマゾン・ドット・コム（AMZN）が百貨店やスーパー、生鮮食品、衣料品、コンテンツ産業など、ありとあらゆる産業に進出して快進撃を続けている陰で、米小売産業はパニック状態に陥っています。

スポーツ用品販売大手のディックス・スポーティングのエドワードCEOは決算説明会で何度も「パニック」という単語を繰り返し叫び、通期業績見通しを大幅に下方修正しました。

【ディックス・スポーティング：DKS】

ディックス・スポーティング（DKS）の株価は8カ月で-49.4％安と約半値になってしまいました。

ディックス・スポーティング（DKS）に限らず、その他多くの小売株は軒並み業績が低迷しており、百貨店のJCペニー（JCP）やメーシーズ（M）、個人投資家に人気のスポーツシューズ販売のフットロッカー（FL）などもこの一年で株価が約半値になりました。

米国にはアマゾン（AMZN）の躍進によって業績の悪化が見込まれている小売関連銘柄を集めた「アマゾン恐怖銘柄指数（デス・バイ・アマゾン）」という株価指数があり、ウォルマート・ストアーズ（WMT）やコストコ・ホールセール（COST）など約50銘柄で構成されています。

【アマゾン恐怖銘柄指数（デス・バイ・アマゾン）：S&P1500指数】

二年前の15年夏以降、アマゾン恐怖銘柄指数は低迷しており、過去5年間のS&P1500指数は+81.1％高だったのに対して、アマゾン恐怖銘柄指数は+20.8％高と大幅にアンダーパフォームしています。

ただし、こうした指数が組成されるということは、これまでのトレンドが終焉を迎えつつあることを示唆することが多いです。そのためアマゾンの躍進による業績悪化もあと一～二年程度で収束すると思います。

米小売り最大手のウォルマート（WMT）は、第2四半期決算で純利益が前年同期比二割減に落ち込んだものの、減益の要因がアマゾンに対抗するためのネット通販事業への投資によるものだということが明らかで、また、そのネット通販事業が前年同期比60％増と大幅な増収が達成されるなど順調に反撃体制が整いつつあります。

一方で、全ての小売企業がウォルマート（WMT）のようにアマゾン（AMZN）に対抗できるわけではありません。過去、どれだけ業績が良かった企業も環境の変化に順応できなければ淘汰されるだけなので、ライバルが太刀打ちできない独自ブランドや圧倒的シェアによる価格競争力がないと生き残るのはなかなか難しいと思います。

従って、アマゾン恐怖銘柄指数が組成されたことは業績悪化の収束が一～二年程度であることを期待されるものの、別の言い方をすれば、消えるべき企業が消えるまで一～二年程度の時間しか要さないことを意味するので、これからますます店舗の大量閉鎖、倒産、在庫過多による値引き販売の売上減が加速すると思います。

グッドラック。


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