バフェット太郎です。

これまで買い一辺倒だった市場のセンチメントが少しずつ変わりつつあります。

【S&P500指数:$SPX】
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S&P500指数は過去一年以上振り返って見ても5%の下落さえなく、安定した相場が続いていました。ちなみに、S&P500指数が一年間5%の下落を経験しなかった例は1950年以降の67年間で6回しかなく、今回は95年以来最長の安定相場を記録しています。

しかし先週、米主要企業の決算シーズンが終わりに近づきつつある中、ダウ平均は過去3カ月で最大の下げ幅を記録するなど、これまでの強気で楽観的な見通しが崩れつつあり、投資資金の流れも変わってきています。

【ラッセル2000:$RUT】
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16年11月の大統領選挙以降、米小型株で構成されるラッセル2000は相場の牽引役となり個人投資家の注目を集めていましたが、7月の高値からすでに6%超下落しており、年初来上昇率はほぼ横ばいにとどまっています。

これまで小型株が上昇していた主な要因は、トランプ政権による規制緩和や減税、財政支出によるインフラ投資といった計画が材料視されていたためです。そのため、トランプ政権がうまく運営されていないことが明らかになるにつれ、失望売りが加速して低迷しているわけです。

また、生産と消費の動きを示すことから、景気の先行指標となりやすい航空・鉄道・トラックなど輸送株20銘柄で構成されているダウ輸送株平均も7月の高値から7%弱下落しており、投資家のセンチメントを悪化させています。

加えて、安全資産としてリスク資産の逃避先になりやすい米10年債は利回りが低下(価格は上昇)しており、投資家が資金をリスク資産から安全資産に移し替えていることがわかります。

こうした中、向こう半年間で株価が下落すると予想している投資家の割合は33%。上昇すると予想している割合は34%とほぼ拮抗しています。ちなみに、選挙後は9週間連続で強気の見通しをしていた投資家の割合は40%を上回っていました。つまり、投資家は弱気に傾いているということです。

また、安全資産以外の投資先として、これまで不人気だった欧州株にも投資資金が流入しています。

米朝関係の緊迫やスペインでのテロ攻撃など世界的な地政学的リスクの高まっており、短期的な調整局面が懸念されるものの欧州経済が堅調に改善しつつあるとの期待感から、バリュエーションの割高な米国株から割安な欧州株への投資資金流入はしばらく続きそうです。

グッドラック。

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