バフェット太郎です。

7で終わる年の秋は不吉と言われています。

【7で終わる年の8月高値と11月安値の乖離率】
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グラフは1937年以降、7で終わる年の8月高値と11月安値の乖離率を表したものです。

例えば、1937年8月の高値は190.38ドルだったのに対して、11月の安値は112.54ドルだったため乖離率は-40.89%となります。過去8度の7で終わる年を振り返ると平均乖離率は-16.88%でした。とはいえ、37年と87年の大暴落が平均値を大きく左右させているので、この二つの年と47年(-2.99%)を含む三つの年を除いた平均乖離率を調べると-11.38%となりました。つまり、概ね8月の高値から11月にかけて10%程度下がることが予想されるというわけです。

従って、8月の高値は2万2179.11ドルだったので、平均乖離率-11.38%で計算すると11月の安値は1万9655.13ドルと2万ドルを割り込むことが予想されます。ちなみに、現在の週足チャートの200日移動平均線は1万7998.81ドルですが、これは8月の高値から-18.85%の乖離率になるので、過去の経験則に従えば、十分あり得る数字と言えます。

また、暴落を知らせる炭鉱のカナリアは各所で鳴いています。例えば、ダウ輸送株指数やダウ公益株、金融株に小型株で構成されるラッセル2000指数などはいずれも過去最高値を更新し、割高なバリュエーションが懸念されています。また、北朝鮮を巡る地政学的リスクの高まりやトランプ政権の混乱等、市場のリスク要因は各所で見られています。

とはいえ、今年の秋に株式市場が調整局面を迎えたからといって、8年半にも及ぶ強気相場が終焉を迎えるわけではありません。7月の失業率は4.3%と16年ぶりの低水準となり、平均時給も前年同期比2.5%増と緩やかに上昇するなど労働市場が引き続き堅調だからです。

さて、短期的な調整局面では、当初ディフェンシブ銘柄等関係なく市場全体が売られ、その後ディフェンシブ銘柄を中心に買い戻しが入り、続いて、ハイテク株や金融株などが買い戻されるシナリオになると思います。これは、多くの投資家がパッシブ運用を利用しているためで、各種ETFが投機の対象となり得るからです。

また、何度も言いますが例え調整局面が訪れたとしても、強気トレンドが終わるわけではないので、相場から離れる必要はありません。長期投資家はレバレッジを効かせたリスクの高い取引きを控えて、ディフェンシブ銘柄中心の運用を心掛けてください。

グッドラック。

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