バフェット太郎です。

ドル指数は17年以降一貫して下落が続いており、ついに200日移動平均線を割り込みました。ドルが主要通貨に対して売られている主な要因は、メキシコ沖で発生した大地震や北朝鮮を巡る地政学的リスクに加えて、トランプ大統領による政権運営の不確実性と税制改革の遅れが警戒されたためです。

【ドル指数:USD】
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【ドル指数:1997-2017】
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ドル指数は現在91.33ですが、これは2015年1月以来、約二年半ぶりの水準です。さて、過去の経験則に従えばドル安局面になると欧州株や新興国株が買われます。

【2003-2017】
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チャートはiシェアーズ・ヨーロッパETF(IEV)、iシェアーズMSCIエマージング・マーケットETF(EEM)、ドル指数(DXY)の推移を示しています。

03年から08年にかけて一貫してドル指数が下落しているのに対して、欧州株と新興国株は買われました。しかし、08年の金融危機以降ドルが買い戻されると欧州株と新興国株はそれぞれ低迷しました。

17年にドル指数が再び下落し始めると、新興国株と欧州株が息を吹き返したように上昇に転じました。このような逆相関の関係が見られるのは、米国の機関投資家たちが利回りが低下した米国市場から、より利回りの高い(欧州、新興国)市場に資金を移す傾向があるためです。

欧州や新興国は自国の通貨が高くなることで輸出競争力が弱くなるものの、米国から大量の投資マネーが流入することで経済活動が活発化し景気回復が加速します。また、欧州経済は健全な雇用市場、インフレの兆し、政治リスクの低下が見られ、バリュエーションも依然良好であることから、投資家にとって魅力的なマーケットです。

先日、ECB(欧州中央銀行)のドラギ総裁が政策理事会後の声明で、大規模な債券買い入れ策の現状維持と主要政策金利の据え置きを決定しましたが、こうした金融緩和状態が長期化すれば、資産市場はいずれ抑えきれないほどに過熱し、バブルの原因となりかねません。

これはあまり歓迎できるような資産価格の上昇ではありませんが、03年から07年にかけて欧州・新興国経済がバブルになったように、歴史は再び繰り返すのかもしれません。

グッドラック。

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