バフェット太郎(@buffett_taro)です。

米国株への長期投資は年7~8%のリターンが見込めます。これは10年毎に資産が倍増する計算になるので、米国株に長期投資をしている人としていない人とでは、将来の金融資産額に大きな格差が生まれるのは必然です。

ちなみに前回の『過去は新しい、未来は懐かしい』 というエントリーで、「著名投資家ウォーレン・バフェット氏はダウ平均は今後100年で100万ドルを超える可能性があると述べた」とするウォールストリートジャーナルの記事を紹介しました。

この時、100万ドルに到達するためには3.9%のペースで上昇すればよくて、過去100年で年5.8%のペースで上昇してきたことを考えれば、何も不思議なことではないと書きました。

さて、「過去100年で年5.8%」という数字を見て「あれ?低すぎない?」と思った投資家も少なくないと思います。なぜなら株式の利回りは先にも述べた通り7~8%であると言われているからです。

この7~8%の由来は第二次世界大戦後の1946年~2006年にかけて株価が年7.4%のペースで上昇したからです。しかし、過去100年(1917年~2017年)で5.8%という数字も間違っていません。

これはジェレミー・シーゲル著『株式投資 第4版』でも記載されていて、1926年から2006年までの株式のリターンは年5.8%だったのです。

なぜ、1926年~2006年のリターンが5.8%に低迷したかというと、1926年~1945年にかけてインフレ率が弱かったことが要因として挙げられます。実は、米国のインフレのほとんどは1946年の第二次世界大戦以降に見られるもので、大戦前はほとんどインフレが起きていなかったのです。

例えば、1985年~2006年までのインフレ率は年3.0%でしたが、1802年~1870年は年0.1%、1871年から1926年は0.6%とほとんどインフレが起きなかったのです。そのため、インフレが見られなかった時代の株式のリターンは1802年~1870年が年0.3%、1871年~1925年が年1.9%と、過去100年の年5.8%を大きく下回るものでした。

しかし、1946年から2006年にかけて、インフレ率が年4.0%のペースで上昇すると株式のリターンも7.4%と大きく上昇しました。この7.4%という数字が、多くの投資家に共有されている「株式のリターンは7~8%が見込める」という由来です。

では、将来のインフレ率が1800年代のように低迷したら株式投資のリターンが低迷するかというとそうではありません。確かに値上がり率は0.3%に低迷するかもしれませんが、実はこの時の株式の配当利回りは6.4%(現在のS&P500ETFの配当利回りは1.8%)とめちゃくちゃ高かったのです。

結果、1802年~1870年の配当再投資を含めたトータルリターンは7.1%(インフレ調整後7.0%)と非常に高かったのです。ちなみに、1946年~2006年までのトータルリターンは11.2%でしたが、インフレ調整後は6.9%と1800年代とほとんど変わらないことがわかります。

つまり、米国株に長期投資した場合のトータルリターンは「7%+インフレ率」になることが期待できるわけです。仮に将来のインフレ率が年6.0%だとすれば、トータルリターンは13.0%になるものの、実質的には7%しか成長していないと言えます。また、反対にインフレ率が年0.1%と低迷したとしてもトータルリターンは7.1%、実質リターンは7.0%になります。ただし、配当は課税されるため、厳密に7%になるなんてことはなくて、おそらく6%程度に落ち込むことが予想されます。

いずれにせよ、米国株に長期投資しているかしていないかで、将来の金融資産額に大きな格差が生まれるのは必然で、投資をせずに貧乏のままでいるのは自己責任に他なりません。

とはいえ、お金持ちになれたからといって幸せになれる保証はどこにもありませんし、貧乏人がみんな不幸なんてこともありません。投資をせずに貧乏であり続ける人生も悪くないかもしれませんよ。

グッドラック。

にほんブログ村 株ブログ 米国株へ
大変励みになります。今日も応援のポチお願いします

SPONSORED LINK