バフェット太郎(@buffett_taro)です。

ビットコインが一時5876.90ドルと過去最高値を更新する中で、ビットコインに投資をしていない多くの米国株投資家は自分とは関係ないと考えています。しかし、ビットコインバブル崩壊は、IT株の下げを誘発する可能性が高いです。

そもそも仮想通貨に対しては、JPモルガン・チェースのジェイミー・ダイモンCEOは「詐欺だ」とし非難する一方、ゴールドマン・サックスのロイド・ブランクファインCEOは「ゴールドの代わりとして紙幣が登場した時も、人々は懐疑的だった」と擁護するなど、金融界でも意見が別れており、この先どうなるかは誰にもわかりません。

とはいえ、事実として、ビットコインが一年前の650ドルから約9倍も値上がりしたことを考えると、とても無視できる話でもありません。すでにビットコインは機関投資家の投資対象にもなっており、ゴールドマン・サックスはビットコインのトレーディング事業の立ち上げを検討しています。

また、その他多くの大手金融企業やIT企業が、ビットコインを活用した事業を手掛けるなど積極的な投資を行っているので、仮にビットコインが暴落すれば金融株とIT株が大きく売られる可能性があります。

ちなみに具体的な銘柄を挙げると、個人投資家に人気の米半導体大手エヌビディア(NVDA)が売られやすいです。エヌビディアの画像処理半導体はすでにゲーム機に幅広く利用されていますが、イーサリアムなど仮想通貨の「マイニング(採掘)」向けにも普及しており、仮想通貨が急騰したのに連れて画像処理半導体の受注も急拡大した結果、第2四半期決算の売上高の6.7%を「仮想通貨関連」が占めるまでに至りました。そのため、ビットコインバブルの崩壊時に株価が暴落する可能性があるわけです。

そこで、ビットコインの暴落するタイミングについてですが、これは一年半後になるのではないかと見られています。これは約一年半後に史上初めてビットコインETFが上場されると予想されていて、大量の投機マネーが流入することが期待できるためです。

個人投資家はこれに先回りして買い漁るはずですから、上場とともにビットコインが暴落するか、あるいは、上場後直後にビットコインがさらに大暴騰し、間もなく暴落するか、というシナリオです。

とはいえ、それまで安心してビットコインを持っていられるかというとそんなはずはなく、わずか一年で9倍に値上がりすることもあれば、わずか三日で半値になることだってあるのがビットコインです。そのため、ビットコインを資産運用としての主要資産にすることはできませんが、分散を目的としてポートフォリオの一部に2~3%程度組入れてもいいと思いますよ。

グッドラック。

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