バフェット太郎(@buffett_taro)です。

ネット通販大手のアマゾン・ドット・コム(AMZN)による躍進で、玩具販売大手のトイザらスが破産するなど、家電量販店や衣料品店、食品スーパー、そしてドラッグストアまで、実店舗を持つ小売業者にとって特にひどい年になっていて、今年は8000店舗以上が閉鎖されると予想されています。

また、小売業者は経営が苦しい中、アマゾンに対抗するためにネット通販に関連する投資を余儀なくされています。これは小売り世界最大手のウォルマート・ストアーズ(WMT)も例外ではなく、19年通期の新規出店数を過去25年間で最も少ない25店舗に留まる見通しです。

こうした中、投資家たちは小売り株への投資に消極的になっており、特に百貨店株の予想PERは全米最大手のメーシーズ(M)が6.24倍、コールズ(KSS)は11.83倍、ノードストローム(JWN)は14.14倍、JCペニーは8.40倍と、どれもS&P500指数の予想PER18.1倍を大きく下回っています。

実際、投資家たちは小売り株への空売りにも積極的で、ウォルマート・ストアーズ(WMT)、コストコ・ホールセール(COST)、ターゲット(TGT)、ベスト・バイ(BBBY)、TJX(TJX)、メーシーズ(M)の浮動株数に対する空売り比率は6.7%と金融危機直前の08年7月の6.6%を上回っています。

当然アナリストらの評価も悪く、ウォルマートに対して投資判断を「買い」もしくは「オーバーウエート」しているのは全体の38%、ターゲットは12%、メーシーズは21%です。一方でアマゾンは89%が「買い」もしくは「オーバーウエート」しているなど、アナリストがどちらに好感を持っているかは一目瞭然です。

多くの投資家から空売され、アナリストらの評価も低く、誰からも見向きもされない小売り株ですが、これはもしかするとバリュー株投資家にとって投資妙味があるのかもしれません。

事実、ウォルマートのネット通販事業は前年同期比で+40%増になる見通しで、アマゾンの売上高成長率を上回るペースで拡大させています。また、ネット通販への投資が遅れているメーシーズ(M)とコールズ(KSS)は自社株買いに積極的で、過去4年間で発行済み株式数の24.5%を買い戻しています。

米国経済はいま、堅調な労働市場と好調な株価の上昇が追い風となって消費支出が好調です。また、このトレンドは持続することが予想されるため、年末商戦の結果が「予想よりも悪くなかった」という理由だけで、百貨店株など散々売り叩かれていた不人気銘柄が買い戻される可能性が高いです。

【メーシーズ:M】
2
【JCペニー:JCP】
3
グッドラック。

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