バフェット太郎(@buffett_taro)です。

ウォールストリート・ジャーナル」によれば、来年9月末に「電気通信セクター」が廃止され、新たに「コミュニケーションサービス」が新設されるとのこと。

そもそも「電気通信サービス」にはベライゾン・コミュニケーションズ(VZ)とAT&T(T)、センチュリーリンクの三社しか入っておらず、三社の合計時価総額はS&P500指数全体の1.83%にすぎなかったので指数全体に与える影響は軽微でした。

そのため、バフェット太郎のように値上がり益の見込めないベライゾン株に資産全体の10%も投資していると、市場平均に引き離されやすくなってしまうのです。

しかし、新設される「コミュニケーションサービス」にはベライゾンのような通信会社の他、アルファベット(GOOGL)やフェイスブック(FB)などのハイテク銘柄だけでなく、現在「一般消費財」に組入れられているメディア・娯楽のネットフリックス(NFLX)やチャーター・コミュニケーションズ(CHTR)、さらにゲーム会社大手のアクティビジョン・ブリザード(ATVI)やエレクトロニック・アーツ(EA)などが組み入れられ、S&P500指数全体の10%を占める大きなセクターになるそうです。

さて、個人投資家の中にはアルファベット(GOOGL)やフェイスブック(FB)に投資したいけれど、分散もかねて「iシェアーズ・グローバル・テクノロジーETF(IXN)」や「テクノロジー・セレクト・セクターSPDRファンド(XLK)」「バンガード・米国情報技術セクターETF:VGT」などのハイテク株ETFに投資している人たちがいます。

しかし、来年の9月末までにはファンドマネジャーがポートフォリオからアルファベット株やフェイスブック株を除外しなければならないので、今後はこれらのETFを持っていたとしてもアルファベット株やフェイスブック株の株価上昇の恩恵にはあずかれないのです。

とはいえ、ハイテク株ETFにはアップル(AAPL)やマイクロソフト(MSFT)が組み入れられたままなので、ハイテク株ETFから大量の投資資金が流出するなんてことはなくて、一部の投資資金だけが流出することが予想されます。そして、流出した投資資金は新たに新設される「コミュニケーションサービス」に流入するわけです。

すると「コミュニケーションサービス」に組入れられているベライゾン株やAT&T株など値上がり益の見込めない銘柄にも強制的に投資資金が流入してしまいます。

つまり、本来なら買うべきではない銘柄が買われるわけですから、これはETFやインデックスファンドをはじめとしたパッシブ運用のデメリットです。ただし、依然としてアクティブ投資家の存在感が大きいことから、抜け目ない投資家が一時的に割高になった通信株を売却することですぐに適正価格に戻る公算が大きく、間違ったプライスが続くなんてことはないです。

グッドラック。

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