バフェット太郎(@buffett_taro)です。

2007年のサブプライムローン問題、1997年のロシア財政危機、1987年のブラック・マンデー、「7」のつく年は不吉。そんなアノマリーが2017年も何か大変なことが起こるに違いないと、投資家心理を不安にさせていました。

しかし、こうした不安心理が株式市場のボラティリティ(変動率)を抑え、強気相場を維持させたのかもしれません。今年、S&P500種指数は2675ポイント、配当再投資込みのトータルリターンは+20.83%と大きく上昇し、アナリスト予想2380ポイントを大きく上回りました。

そもそも、ガラスの水晶玉がなければ誰も正確に相場を見通すことができません。そのため、度々アナリストの予想は外れることは有名で、全員の意見が一致したら特に警戒すべきです。

さて、こうした中、2018年の相場見通しに対して、アナリストのほぼ全員が楽観的な見方を示しており、S&P500種指数の予想平均値は2850.50と+6.56%高と上昇することが予想されています。

JPモルガン・チェースのアナリストによれば、成長が加速し安定的なインフレと税制改革による企業利益の拡大が相場を押し上げるため、S&P500種指数は3000ポイントの大台に乗せると予想。最も強気な見通しでは3100ポイントに上昇するというのもあり、これは「強気相場に乗り遅れた投資家たちが雪崩のように押し寄せてくるためだ」とのこと。

【S&P500種指数の予想PER】
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(出所:ウォールストリート・ジャーナル

とはいえ、米国株のバリュエーションはすでに割高で、現在の予想PERは18.4倍と過去15年で最も高い水準に達しています。

ちなみに、今回の税制改革で法人税が現行の35%から21%に引き下げられることから、利益が5%増加することが見込まれていることを考えれば、予想PERは17.6倍まで低下します。それでもバリュエーションは過去と比べて割高であるため、ここからさらに株価が上昇するためには、減税効果に伴い、企業利益が予想以上に拡大するか、あるいはバリュエーションがさらに割高になるかしかありません。

単なるバリュエーションの拡大はバブルを誘発するだけでなく暴落の原因になってしまいますが、減税効果とインフレ率の上昇を要因に企業利益の拡大が続くなら、それは良い上昇となり得ます。

良い株高か、悪い株高か、それを判断するためには、バイ&ホールドを前提とした長期投資家といえで、絶えずマーケットを観察し続けなければなりません。

グッドラック。

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