バフェット太郎です。

仮想通貨ビットコインが一時1万1000ドルと前日比で20%超急落しました。

【BTC/USD】
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ビットコインの他、リップルは一時33%安、イーサリアムも24%と急落しました。

仮想通貨が急落した主な要因は、中国の人民銀行副総裁パン・ゴンシェン氏が、仮想通貨の個人間取引やウォレットの禁止を政府に要請するなど、規制強化の動きが懸念されたためです。

また、韓国の企画財政相がメディアのインタビューで、「仮想通貨取引所の閉鎖は依然として選択肢にある」と発言したことや、口座開設の際に身元調査を厳格化するなどの規制を強化する動きがあることも嫌気されました。

これを受けて、ビットコイン価格は12月の高値である1万9783ドルから40%超暴落しました。

さて、バフェット太郎のように米国株のディフェンシブ銘柄ばかりに分散投資していると、わずか一カ月で40%も暴落するなんてことは10~20年に一度あるかないかの出来事なのですが、仮想通貨クラスタの皆様におきましては、毎月のようにリーマンショック級の暴落を体験されているわけでありますから、心中お察し申し上げます。

仮想通貨のようなボラティリティの大きい投機対象に投機していると、上がるにしろ下がるにしろ価格ばかり気にしてしまい、仕事にも集中できないなんて人も少なくないと思います。これはハッキリ言って、自分のリスク許容度をはるかに超えた取引をしてしまっているからであり、まともな資産運用とは言えないのでポジションを減らした方が賢明です。

とはいえ、多くの仮想通貨クラスタが仮想通貨の未来に対して明るい見通しを示しているので、ポジションを減らすなんて狂気の沙汰と考えてしまうかもしれない。そこでドットコム・バブルを思い出して欲しいと思います。

90年代後半、ドットコムバブルに沸いた米国株式市場において、投資家たちはインターネット産業がますます拡大し、多くの人々の生き方や働き方、価値観を変えると予想しました。そして、彼らの予想通り人々の生き方や働き方、価値観が変わりました。しかし、当時彼らが推していた銘柄のほとんどが消えてなくなってしまったことは、彼らにとって唯一の想定外だったかもしれません。

バフェット太郎は、仮想通貨が多くの人々の生き方や働き方を変えると予想しています。例えば、サラリーマンとしての年収は250万円しかないけど仮想通貨の収入が150万円分ほどあり、実質年収が400万円で、家賃や水光熱費、交通費、税金などは円で支払うけれど、食費やレジャーなどは仮想通貨で支払うなんてことになると思います。

仮想通貨の未来は明るい。しかし、今ある仮想通貨が主要の仮想通貨として生き残っているかどうかは全く別の話です。

グッドラック。

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