バフェット太郎です。

決算シーズンが本格化する中で、米銀大手の決算が出そろいました。決算内容は、税制改革の成立に伴う費用が重しとなったほか、ボラティリティの低下でトレーディング収入が落ち込みが目立ちました。しかし、今年の実効税率が大幅に引き下がるとの見方から株価は総じて好調です。

そもそも金融株は事業の大半が米国に集中しており、地域別売上高に占める米国の比率はウェルズ・ファーゴ(WFC)100%、カナダを含む北米の比率はJPモルガン・チェース(JPM)77.1%、バンク・オブ・アメリカ(BAC)86.5%となっています。

【米銀大手各社の2016年実効税率と2018年予想実効税率】
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グラフは2016年の実効税率と2018年の予想実効税率をまとめたものです。米国に事業が集中している企業ほど税制改革の恩恵を受けやすく、業績の改善と株高が期待できます。

一方で、世界に幅広く事業展開しているゴールドマン・サックス(GS)やシティ・グループ(C)ほど税制改革の恩恵が少ないので、他の金融株に比べて株価の上昇率が見劣りしてしまうかもしれません。

とはいえ、どの金融株も税制改革の恩恵を受けることは事実なので、ゴールドマン・サックスのマーティン・チャベスCEOは「実効税率の低下で利益伸び率やROE(自己資本利益率)が底上げされる」との見通しを示しています。

ちなみに、こちらのグラフが2017年の米大手銀行各社のROEになります。
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ROEが改善されれば、バリュエーションも上昇するため、株価には追い風になります。

【金融セレクトセクターSPDR:XLF】
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金融セクターETFは過去二年間で+70%以上上昇しています。これはS&P500種指数の+44%を大きく上回る数字です。18年以降は税制改革の恩恵だけでなく、利上げの恩恵を受けもありますから、金融株はますます人気化します。

グッドラック。

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