バフェット太郎です。

9日のNYダウ株式市場は前日比+330.44ドル(+1.38%)高の2万4190.90ドルと反発して取引を終えたものの、この日の高値と安値の幅は850ドル近くあり、値動きの荒い相場となりました。

【S&P500種指数:日足】
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チャートはS&P500種指数の日足チャートです。200日移動平均線に支えられて反発したものの、依然として調整局面からは脱していません。。

【米10年債利回り:日足】
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株式市場が暴落した原因を作った米10年債利回りですが、こちらは2.83%(前日比ー0.70%安)と利回りは低下(価格は上昇)しました。また、米2年債利回りも2.05%(前日比ー3.76%安)と利回りは低下(価格は上昇)したことで、株式市場から流出した投資マネーが安全資産の米国債に逃避していることがわかります。

【原油先物価格:日足】
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原油先物価格の日足チャートです。今回の株式市場暴落の原因を作ったのは米10年債利回りの上昇ですが、米10年債利回り上昇の背景には原油価格の上昇が挙げられるので、原油価格の動向にも注目しなければなりません。

そもそも、今回の株式市場の暴落のきっかけとなったのは、雇用統計で賃金が予想を上回る伸び率を示した米国経済にとって「良いニュース」でした。

しかし、この「良いニュース」は投資家たちの間で「悪い知らせ」となってしまいました。なぜなら、賃金が上昇すればインフレ圧力が高まり、インフレ圧力が高まればFRBは利上げのピッチを加速させ、利上げのピッチが加速すれば景気の腰折れリスクが高まるからです。

すなわち、「賃金の上昇」は「景気の腰折れリスクの上昇」と捉えられるわけです。

そして、利上げのピッチを加速させる原因となっているのは、なにも賃金の上昇だけでなくて、原油先物価格の上昇も挙げられます。そのため、「原油価格の上昇」は「景気腰折れリスクの上昇」とも捉えられます。

賃金と原油価格の上昇は好景気だからこそ見られる兆候ですが、企業業績の面から見ればどちらもコスト高を意味するため、企業業績の圧迫要因となってしまいます。従って、強気相場の中でも投資家は先行き見通しを懸念して弱気に傾いたりするものです。

さて、原油先物価格は50日移動平均線を割り込み、一時58ドル台まで下落しまいた。しかし、前回(17年12月)の高値58ドルがサポートラインになり得るので、今後は反発が予想されます。

相場はこうした賃金と原油価格の上昇をネガティブに捉える時期もあるので、投資家は強気相場の中で疑心暗鬼になり、ついつい株を手放してしまいがちです。別の言い方をすれば、こうした調整局面をやり過ごせなければ長期投資家としての成功もありません。

グッドラック。

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