バフェット太郎です。

14日のNYダウ株式市場は前日比+253.04ドル(+1.03%)高の2万4893.49ドルと大きく上昇して取引を終えました。

1月CPI(米消費者物価指数)は予想0.3%の上昇に対して、結果0.5%の上昇と予想を上回りました。前年同月比では+2.1%の上昇でした。

ガソリン価格の値上がりでエネルギー価格が前月比3%上昇したほか、食品価格も0.2%上昇しました。

変動の激しいエネルギー価格と食品価格を除いた1月コアCPIは前月比0.3%上昇、前年同月比で1.8%上昇しました。家賃や衣服などが軒並み上昇し、インフレ懸念が高まっていることを示唆しました。

また、昨年春に携帯電話サービス各社が一斉に値下げしたことで、インフレ圧力を抑制していましたが、3月以降は統計上値下げの影響が薄れることから、インフレ率の上昇が一段と上振れることが予想されています。

一方で米商務省が発表した1月の小売売上高は予想0.2%増に対して、結果0.3%減と予想を下回ったほか、11カ月ぶりの大幅な落ち込みとなりました。前年同月比では3.6%の上昇でした。

特に落ち込みが激しかったのは建築・園芸資材を扱う店舗で、売上高は2.4%減少しました。また、自動車・関連部品も1.3%減少しました。

さて、先週、米国株式市場が急落した主な原因がインフレ懸念が高まっていることだったので、市場参加者たちはCPIの数字に注目していました。

内容は予想を上回る数字だったので、FRBが利上げのペースを加速させかねないことから、株式市場は下落して取引が始まりました。しかし、小売売上高が予想を下回る悪い数字だったことで、インフレ懸念はそれほど高まらないかもしれないとの見方が広がったことで株式市場は大きく上昇しました。

【S&P500種指数:日足】
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S&P500種指数は50日移動平均線を依然として下回っていることから、調整局面は完全に脱していません。

【米10年債利回り:日足】
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米10年債利回りは2.91%と前日から大きく上昇しました。米10年債利回りが上昇すれば、投資家らはわざわざリスクの高い高配当株に投資するよりも、リスクが低くて利回りの高い債券に投資すればいいわけですから、高配当株の「売り」に繋がりやすいです。

それよりも、投資家が心配しているのは為替の方かもしれない。

【ドル円:日足】
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17年4月以降、ドル円相場は108円~114円のレンジ相場を形成していましたが、ついに108円のサポートラインを下回り、106円台で推移しています。通常、日米の金利差が拡大すれば為替はドル高円安に動きやすいものなので、今回の円高は予想外です。

とはいえ、現役世代の投資家がやるべきことは強い日本円を稼ぎ、強い米国企業を買うことなので、長期的に見れば悪い話ではありません。投資家にとって絶好の買いチャンスはまだ始まったばかりです。

グッドラック。

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