バフェット太郎です。

バフェット太郎がこのブログを立ち上げた16年1月、クソ株の代名詞だったウォルマート(WMT)をポートフォリオに組み入れていたことから、一部の読者から散々バカにされてきましたが、その後上昇に転じて、2017年にはS&P500種指数のパフォーマンスが+19.4%だったのに対して、ウォルマートは+46.6%と大きくアウトパフォームしたことから、ウォルマート株を保有していることをバカにする人はいなくなりました。

しかし、株価が上昇していた主な要因は、ネット通販事業に対する高い期待によるものだったので、先月発表された第4四半期決算でネット通販事業の売上高の伸び率が鈍化していることが明らかになると、ウォルマート株は大きく売られたことから、またウォルマートに投資していることを理由にバカにされる日々が始まるかもしれない。

【ウォルマート:WMT】
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株価は直近の高値109.33ドルからー20%安と大幅に低下しており、この間、為替もドル安円高に動いているので、円建てで見ればー25%安と、四分の一の資産が溶けたことになります。

また、最近はネット通販最大手のアマゾン・ドットコム(AMZN)が、ウォルマートの主要顧客である低所得層をターゲットに、有料会員「プライム」の割引を拡大することを発表したことも、ウォルマート株が売られている原因となっています。

米アマゾンのプライム会員は通常、年会費99ドル、あるいは月会費12.99ドルを支払うことで、無料・無制限の翌々日配送や映像・音楽ストリーミングなどを利用できる特典があるわけですが、米アマゾンは昨年、フードスタンプ(食糧配給券)受給者など低所得層を対象に、月会費5.99ドルというプランを導入していました。

そして今回、「月会費5.99ドル」プランの対象に、米国人口の二割に上るとされるメディケイド(低所得者向け公的医療保険)加入者を追加すると発表しました。

アマゾンが低所得層をターゲットにしている背景には、プライム会員がインターネットの接続環境のある世帯の半分超で普及し、富裕層にほぼ行き渡ったことから、次の成長市場で顧客を獲得していかなければならなくなったことが挙げられます。

低所得層はネット環境やクレジットカードによる決済手段、荷物を受け取る安全な場所がないなどの理由で、ネット通販事業者らから後回しにされていました。しかし、最近では大半の低所得者がスマホを所有していることに加えて、アマゾンが荷物を安全に受け取ることのできるロッカーを設置していることから、低所得層でもネットショッピングが気軽に安全に利用できる環境が整いつつあります。

★★★

さて、こうしたアマゾンの攻勢に押されるようにして、ウォルマートの株価は50日移動平均線の84.55ドルを試す展開となっています。ここを下にブレイクアウトするようなら、200日移動平均線の71.89ドルがターゲットとなり、直近の高値109.33ドルからー34%下落する可能性が出てきます。

とはいえ、バフェット太郎は短期的な株価の動向は気にしないので、株価が急落しても事業がしっかりしているのなら売ることはありませんし、むしろ買い増しのチャンスだと考えています。ただし、株価が下がっていれば、何でもかんでも買い増しのチャンスだと言うわけではないので気をつけてください。

【ウォルマートのキャッシュフロー】
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グラフは過去10年間のウォルマートのキャッシュフローです。アマゾンが躍進している中、本業の儲けを表す営業キャッシュフローはゆっくりと成長しており、フリーキャッシュフロー(純現金収支)もしっかりと伸びています。

自由度の高いフリーキャッシュフローがしっかりしていれば、投資家は配当が減配されるかもしれないなんていう心配をする必要はないですし、そもそもウォルマートの売上高に占めるネット通販事業の割合が4%程度にしか過ぎないことを考えれば、それほど悲観的になる必要もありません。

そのため、業績が良好であるのにも関わらず、過度な悲観を理由に株が低迷している場合は、買い増しのチャンスです。一方で業績がズタボロで株価が低迷しているのは、それが一時的な要因でない限り警戒すべきです。

グッドラック。

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