バフェット太郎です。

バフェット太郎の投資戦略は米国の超大型連続増配高配当株に投資して配当を再投資するというスタイルですが、「保有銘柄が減配したらどうするのか」について書いておこうと思います。

結論から言えば、減配しても売るつもりは一切なく、バイ&ホールドを貫くつもりです。

例えば、将来減配が心配されている銘柄の中に、日用品世界最大手のプロクター&ギャンブル(PG)があります。同社は世界180カ国で多彩なブランドを展開しており、世界中の消費者から馴染みのあるブランドとして知られている一方、株式市場では連続増配株として有名です。

P&Gは圧倒的なブランド力と景気に左右されない業態を武器に、毎年安定したキャッシュフローを稼いでおり、それが配当の源泉となっています。しかし、ブランドを広げすぎた結果、08年に20.4%だった営業利益率は12年に15.9%と4.5ポイントも悪化しました。

【P&Gの営業利益率:2008ー2017】
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しかし、その後収益性の低いブランドを売却したことに加えて、製造原価や広告費、物流費の見直しが功を奏し、17年6月期の営業利益率は21.5%と過去五年間で5.6ポイントも改善しました。

ただし、効率的で合理的な経営は利益率こそ高めるものの、売上高やキャッシュフローの額を伸ばすわけではないので、連続増配が続くかは疑問との声が広がっています。実際、配当の原資となるフリーキャッシュフローは08年以降成長していません。

【P&GのDPSとFCFPSの推移:2008ー2017】
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(※DPS=一株当たりの配当、FCFPS=一株当たりのフリーキャッシュフロー)

フリーキャッシュフローに占める配当支払額の比率は年々上昇しており、08年6月期の37.8%から17年6月期は77.1%と大きく上昇し、次第に余裕がなくなりつつあります。そのため、将来に渡って連続増配を続けられるかどうかは売上高が成長するかどうかで決まります。

ちなみに、売上高はインフレ率に連動して上昇することが期待できるので、FRBが緩やかな利上げを想定している中では追い風が吹きます。また、ベビーブーマーの子供にあたるミレニアル世代(80年代~00年代前半生まれ)がこれから結婚し、家庭を築き、消費財の購入が増えることが予想されるので、実はそれほど心配する必要はないんじゃないかなと思います。

とはいえ、仮に減配したとしても、P&Gが安定したキャッシュフローが見込めることを考えれば、P&Gという優良株をわざわざ手放す必要はないはずです。

グッドラック。

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