バフェット太郎です。

15日、FDA(米食品医薬品局)がタバコに含まれているニコチンが依存症に果たす仕組みを科学的データを基に検証していることを明らかにしたことで、米タバコ最大手のアルトリア・グループ(MO)の株価が下げています。

【アルトリア・グループ:MO】
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アルトリア・グループの日足チャートです。50日移動平均線が200日移動平均線を下回ったことでデッドクロスを形成し、さらに下落することが予想されます。

同社は今月の取締役会で、一株当たりの四半期配当を0.66ドルから0.70ドルと6.1%増やすことを発表したことから、通期の一株当たりの配当が2.80ドルとなりました。これにより現在の配当利回りは4.41%で、株価が下落すればさらに大きな配当利回りが期待できるようになります。

★★★

FDAは医学誌「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」に掲載された新データを引用しつつ、ニコチンを制限すれば一年で約500万人の喫煙者がタバコをやめられる可能性があるとしました。また、この研究によれば、2100年には喫煙率が現在の15%から1.4%と十分の一以下まで低下する見込みがあるとのこと。

ウェルズ・ファーゴのアナリスト、ボニー・ヘルツォグ氏によれば、最近の科学的研究ではニコチン成分の削減率は85%が理想的だとし、実際に削減するまでには最大5年かかる可能性があると指摘しました。

なんだかタバコがこの世からなくなってしまうかのような雰囲気が漂っていますが、タバコ株に投資している人は特に心配必要はありません。

そもそも喫煙者がタバコをやめられないのは、依存症の原因となるニコチン成分が含まれているためで、このニコチンがなくなればタバコを吸う必要がなくなってしまいます。そのため、ニコチン含有率の引き下げ問題はタバコ株に打撃を与えることが予想されているわけです。

しかし、ニコチン含有率が削減されれば、少なくなったニコチンを補うために、より多くのタバコを吸おうと考える喫煙者も出てくると思います。そうなれば、タールなどの有毒物質をより多く体内に取り込むことになるので本末店頭です。

また、このニコチン含有率の削減は、とりあえず可燃性の紙巻きたばこに対して規制をかけるとのことなので、喫煙者が紙巻きタバコから電子タバコに乗り換える可能性を高くし、電子タバコ「アイコス」を保有するフィリップ・モリス・インターナショナル(PM)とパートナー関係であるアルトリア・グループにとって、喫煙者を獲得する絶好の機会となり得ます。(※アイコスは未だに米国で販売しておらず、FDAの承認待ちです)。

将来、ニコチン含有量が引き下げられ、FDAがアイコスを承認すれば、アルトリア・グループは電子タバコの分野でも市場シェア第一位が期待できるので、高配当株としてのアルトリア・グループは投資妙味があります。

グッドラック。

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