バフェット太郎です。

9日のNYダウ株式市場は前日比+46.34ドル（+0.19％）高の2万3979.10ドルと小幅上昇して取引を終えました。上昇した主な要因は、米中貿易摩擦懸念が後退したことやハイテク株が堅調だったためです。

米中貿易戦争を巡って、ムニューシン財務長官が「貿易戦争になるとは予想していない」と述べ、中国との交渉を続ける姿勢を示しました。ムニューシン氏は先週末、「世界の二大経済大国による米中貿易戦争の可能性がある」と述べたばかりで、この発言をきっかけに株式市場が急落したことから、火消しに奔走しています。

また、カドローNEC（米国家経済会議）委員長も「米国が中国に関税を課すかどうかはわからない」とし、交渉で解決するかもしれないと述べたことに加えて、トランプ大統領もツイッターで「貿易問題で何が起ころうとも、習主席と私は常に友人だ。中国は貿易障壁を取り下げるだろう。そうすることが正しいからだ。関税は互恵的なものになり知的財産権でも合意が成立するだろう」とツイートしています。

【ダウ平均：日足】

ダウ平均の日足チャートです。依然として弱気の三角保合いを形成しており、2万3300ドルのサポートラインを割り込む公算が大きいです。

さて、これまで市場の牽引役となってきたハイテク株に対して、機関投資家らは悲観的なポジションを取っています。

米商品先物取引委員会のデータによれば、ナスダック100指数のに対するヘッジファンドや投機筋のポジションは過去7年で最も弱気に傾いており、「売り」ポジションが「買い」ポジションを上回っていることから、地合いが反転していることがわかります。

一方で個人投資家はハイテク株に依然として強気に見ており、規制強化を巡る懸念で値下がりしたフェイスブックやアマゾン・ドットコム、アルファベット、アップルなどのFAGA株だけでなく、エヌヴィディアなどの半導体株を割安な価格で仕込む絶好のチャンスと見て買い漁っています。これはハイテク株ブームに乗り遅れた個人投資家たちがカモにされそうな雰囲気があります。

1月末から始まった調整局面は相場の転換点となり、ハイテク株ブームの終焉となるのでしょうか。あるいはこの調整局面がハイテク株を買い増す絶好のチャンスとなり得るのでしょうか。今月から本格化する四半期決算では、ハイテク株が特に期待されており、こうした高い期待に応えられるかに注目です。

いずれにせよ、永遠に続く強気相場などないことを考えれば、遅かれ早かれハイテク株ブームの終焉は必然ですし、ダウ平均がサポートラインを割り込んで崩れ落ちる可能性だって十分にあります。

こうした中、投資家はレバレッジをかけたリスクの高い取引は控えて、慎重なポートフォリオで運用しなければ、突然の暴落で狼狽売りなんてことになりかねませんよ。

グッドラック。


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