バフェット太郎です。

13日のNYダウ株式市場は前日比ー122.91ドル(ー0.50%)安の2万4360.14ドルと反落して取引を終えました。下落した主な要因は、シリア情勢への懸念が高まったことに加えて、金融株が軒並み急落したためです。

【JPモルガン・チェース(JPM):第1四半期決算】

EPSは予想2.28ドルに対して、結果2.37ドルと予想を上回りました。

売上高は予想276億3000万ドルに対して、結果279億ドルと予想を上回りました。

第1四半期決算は予想を上回ったものの、投資銀行部門の収入が低迷したことで、株式トレーディング収入の伸びや金利上昇によるローン残高の増加といったプラス効果を打ち消しました。
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【ウェルズ・ファーゴ(WFC):第1四半期決算】

EPSは予想1.07ドルに対して、結果1.12ドルと予想を上回りました。

売上高は予想217億5000万ドルに対して、結果219億ドルと予想を上回りました。

第1四半期決算は予想を上回ったものの、相次ぐ不祥事の発覚でコストが増大しており、経費率は64.9%とこれまで目標としていた60~61%を大きく上回っています。また、不祥事に関するさまざまな問題の最終的な解決は未だ遠く株価は低迷しています。
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また、この日はシリアのアサド政権が化学兵器を使用したとの疑惑を巡って、米国と英国、そしてフランスの三カ国がシリアに対する共同軍事行動の範囲や目的をすり合わせ、攻撃の大まかな作戦を練っていることが、複数の米政府関係者の話で明らかになったことで緊張感が高まりました。

【ダウ平均:日足】
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ダウ平均のチャートを眺めると、弱気の三角保合いを形成しており、50日移動平均線にも抑えられる形で反落していることが確認できます。

通常、三角保合いは値幅が次第に狭まっていき、最終的にどちらか一方に大きく動くことで知られています。ただし、今回の三角保合いは上値が右肩下がりで下がっていることから「弱気の三角保合い」と言われていて、下にブレイクアウトする可能性が高いです。

さて、引け後になると、トランプ大統領がシリアの化学兵器施設をターゲットに、米英仏によるミサイル攻撃を開始したことを発表。アサド政権を支援するロシアとの間で緊張感が一層高まることから、米国株式市場のセンチメントは悪化の一途を辿っています。

【湾岸戦争:1990ー1991】
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ちなみに、90年代前半の米国株式市場は強気相場の中で湾岸戦争が勃発し、ダウ平均は直近の高値からー22.5%安と暴落していました。そのため、強気相場だからといって暴落がないというわけではありません。

過去を振り返れば強気相場の中で暴落することは何度もあったことを考えれば、たとえ株式市場が暴落したとしても、米国株投資家は持ち株を手放すべきではないですし、弱気に傾く必要もありません。

グッドラック。

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