バフェット太郎です。

19日のNYダウ株式市場は前日比ー83.18ドル(ー0.34%)安の2万4664.89ドルと下落して取引を終えました。下落した主な要因は、タバコ株や生活必需品株、そして半導体株が売られたためです。

半導体株が売られた主な要因は、半導体受託製造で世界最大手のtsmc(台湾・セミコンダクター・マニュファクチャリング・カンパニー)社が、今年はスマホへの需要が低迷するとの見通しを示したためです。

これを受けて半導体株に「売り」が広がり、インテル(INTC)はー2.59%安、エヌビディア(NVDA)ー3.10%安、マイクロン・テクノロジー(MU)ー4.80%安、ラム・リサーチ(LRCX)ー6.57%安と軒並み急落しました。

また、アップル(AAPL)はtsmc社の売上の二割を占めており、今回の見通しが示されたことで「iPhoneの販売台数が落ち込むのでは?」との懸念から、株価はー2.83%と急落しました。

この日はタバコ株も軒並み急落しました。フィリップ・モリス・インターナショナル(PM)はー15.58%安、アルトリア・グループ(MO)はー6.05%安、ブリティッシュ・アメリカン・タバコ(BTI)は-4.74%安でした。

これはフィリップ・モリスが発表した第1四半期決算で、世界的にタバコ需要が落ち込んでいることに加えて、日本での「IQOS」の販売が期待されていたよりも伸びなかったことが明らかになったためです。

ウォールストリート・ジャーナルによれば、「IQOS」の成長が鈍化している主な要因は、喫煙者の約40%を占めている50歳以上の喫煙者たちが紙巻きタバコを手放さず、「IQOS」に乗り換えないからとのこと。そのためフィリップ・モリス社の課題は、彼らのニーズにどのように対処し、そしてどのようにコミュニケーションを取っていくべきかというもので、計画の修正に迫られています。

債券市場は、米10年債利回りが急騰したことで、生活必需品株をはじめとした高配当株が軒並み急落した一方で、金利上昇の恩恵を受けると見られる金融株が軒並み上昇しました。

【米10年債利回り】
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これまで米10年債利回りは下落(価格は上昇)し、50日移動平均線を下回っていたことから、投資家らは将来の先行き見通しについて悲観的になりつつありました。しかし一転して「リスクオン」に傾きつつあります。

【ダウ平均:日足】
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ダウ平均も「弱気の三角保合い」を形成し、下にブレイクアウトするのでは?と予想されていましたが、結局50日移動平均を上にブレイクアウトしました。

【ドル円:日足】
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ドル円も50日移動平均線を上にブレイクアウトし、円安トレンドが続きそうです。

さて、米国株式市場の風向きが良くなってきているなか、バフェット太郎10種はIBMの暴落から始まり、アルトリア、フィリップ・モリス、P&Gと高配当株がボコボコに売られているわけでありまして、このタイミングで「バカでも稼げる 「米国株」高配当投資」を出して大丈夫なの?って心配してくれる読者もいると思う。













ハッキリ言って、心配だし、アマゾンのレビューが恐怖でしかないヨッ!!













グッドラック。

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