バフェット太郎です。

株式と債券は常に競争関係にあるため、債券利回りが高騰する局面では株式は売られやすいです。

そのため米2年債利回りが10年ぶりに2.48%に達したことは株式にとって逆風で、特に利益成長が期待できない高配当株が売られる原因になっているので、高配当株中心に投資している投資家たちは自身の投資戦略に疑心暗鬼になっていると思います。

しかし、悲観的になる必要は全くないし、むしろ配当を再投資する絶好の買い場だと考えた方が賢明です。

【米2年債利回り:2008ー2018】
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そもそも債券利回りの上昇は消費者や企業にとって借り入れコスト上昇を意味するので、景気の腰折れリスクになります。

また、米2年債券利回りが2.48%もあれば、配当を目的に高配当株に投資している投資家はわざわざリスクの高い高配当株に投資するよりも、リスクの低い米2年債に投資して2.48%の金利収入を得た方が賢明であることから高配当株が売られる原因となっています。

しかし過去の経験則に従えば、金利が上昇するからと言って必ずしも高配当株を手放す必要はないということがわかります。

【DVYと米2年債利回りの推移】
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チャートは03年11月から07年12月末までのiシェアーズ好配当株式ETF(DVY)と米2年債利回りの推移を表しています。

チャートを眺めるとタイムラグがあるものの、米2年債利回りが上昇する中でDVYも上昇していることが確認できます。

つまり、金利の上昇は高配当株の足枷になっているものの、金利の上昇が止まれば高配当株は急騰し、最終的には同じようなトレンドになるというわけです。

ちなみに、03年11月からサブプライムローン問題が顕在化するまでの07年6月までのDVYとS&P500種指数の推移は以下の通りでした。

【DVYとS&P500種指数の推移:配当再投資含まず】
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金利上昇局面でDVYとS&P500種指数がほとんど連動していることがわかります。

従って債券と株式は常に競争関係にあるため、金利上昇は株式にとって逆風になるものの、金利の上昇が止まれば株式に再び投資資金が流入し、パフォーマンスを押し上げることがわかります。

さて、米国の投資家たちは米10年債利回りが4年ぶりに3%の大台を突破したことで強気の見方を断念しつつあります。

【ダウ平均:日足】
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ダウ平均は弱気の三角保合いを形成し、50日移動平均線も下回っていることから、短期的な急落が予想されます。

しかし、金利上昇局面でも株式市場は強気相場を維持したこと、そして高配当株は市場平均にほとんど連動していたことから、足元の金利上昇が高配当株を売る理由にはならないことがわかります。

つまり、高配当株に投資している投資家にとって今の相場は、愚直に配当を再投資して将来のリターンを最大化する絶好の機会と言えるわけです。

グッドラック。

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