バフェット太郎です。

原油先物価格が前日比ー4.00%安の1バレル67.88ドルと急落しました。急落した主な要因は、OPEC(石油輸出国機構)とロシアなど非加盟の主要産油国が、協調減産を縮小して増産の検討に入ったためです。

産油国が増産の検討に入った背景には、OPEC加盟国のイランとベネズエラの供給量が大幅に減少すると予想されていることが挙げられます。

イランは米国による経済制裁の再開で原油の輸出が大きく制限される見通しであることに加えて、ベネズエラは国内経済の混乱を理由に生産量が大幅に落ち込んでいます。

こうしたことから、OPEC最大の産油国であるサウジアラビアと非OPEC最大の産油国であるロシアは供給不足に対応するため、増産する準備を始めているわけですが、原油高のトレンドを壊すわけにはいかないので、仮に増産する場合でも規模は緩やかなものになることが見込まれています。

とはいえ、サウジもロシアも原油高が加速し過ぎることは望んでいません。これは原油価格が高くなりすぎれば、米シェールオイル企業の生産活動が活発化し、シェアを奪われてしまうからです。

実際、シェールオイルの生産地として有名な米南部パーミアンは、より多くの原油を抽出する技術を確立したことで、シェールオイル企業の損益分岐点が1バレル25ドルにまで下がっています。結果、潤沢なキャッシュフローを背景に財務が大幅に改善し、新規油井の開発費用を自社資金で賄えるまでになっています。

【原油先物価格:日足】
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原油先物チャートを眺めると、50日移動平均線を試す展開となっています。これを割り込めば66ドルがターゲットになります。

とはいえ、トレンドは上を向いており、産油国による増産規模が緩やかなものであれば、強気相場は維持される公算が大きいため、投資家は過度に悲観的になる必要はありません。

グッドラック。

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