バフェット太郎です。

日本経済が緩やかにデフレ脱却に向かう中で、投資をしていない人は将来めちゃくちゃ後悔することになると思います。

そもそも日本人が投資をせずに貯蓄ばかりしているのは戦後教育の名残りです。日本政府は敗戦後、戦後復興のための資金を確保するために「救国貯蓄運動」を展開し、国民に「貯蓄は美徳」との思想を植え付けることに成功しました。その結果、日本人は貯蓄ばかりしているんです。

そして、貯蓄はインフレ期においては最悪の投資法であるものの、デフレ期においては最高の投資法であるため、90年代以降、約20年間にわたるデフレ期において、日本人は最高の投資法をずっと続けていたわけです。

結果、日本の高齢者はお金持ちが多く、金融資産のほとんどを高齢者が保有しているのはそのためです。とはいえ、インフレでは「最悪の投資法」であることに変わりはないので、貯蓄がいつの時代も絶対的に正しい投資法ではないですし、まして「美徳」でもないわけです。

従って、これからインフレが加速すれば、高齢者の資産と若者たちの貯蓄は時間の経過とともに減価していくので、そろそろ「貯蓄だけしておけば間違いない」みたいなクソダサい妄信は捨てた方がいいいです。

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(出所:労政時報

図表は05年以降の日本の消費者物価指数(CPI)の推移です。

足元の物価は着実に上向いており、レギュラーガソリンの全国平均が1リットル150円と、3年5ヶ月ぶりの高水準をつけるなど、国民は少しずつ「物価が上昇している」との認識を強めています。

政府と日銀は現状を「デフレ脱却」には至っていないとし、目標とする物価上昇2%の達成は遅くなる可能性があるとしつつも、「デフレではない状況」として、これまでとは違う局面に来ているとの認識を示しています。

また、図表を眺めると、食料とエネルギーが大きく上昇していることが確認できます。これは日本が食料とエネルギーの大半を輸入に頼っているためで、為替の影響を大きく受けているためです。

今後、FRBが金利を段階的に引き上げていく中で、日米の金利差が拡大すれば、投資マネーは日本から米国に流れるため、ドル高円安が進みやすです。そして、ドル高円安が進めば、大半を輸入に頼っている食料とエネルギー価格が上昇してしまうため、ますますインフレが続くことが予想されています。

さて、こうしたインフレへの対処として最も賢明なのが「株式投資」です。たとえば、食料価格が上がったということは、食品・菓子・飲料企業が相次いで値上げしているためなので、食品・菓子・飲料企業の株を買うだけでリスクヘッジができてしまいます。また、インフレ要因がエネルギー価格の上昇なら、エネルギー株を買うことでリスクヘッジができます。

このように、株式投資をすることは将来のインフレリスクに備えた最も賢明な投資法となるわけです。しかし、多くの日本人は未だに「貯蓄は美徳」と勘違いしたままです。最初に言った通り、「貯蓄は美徳」という思想は、戦後復興のための資金を確保するためであり、「美徳」でも何でもないので、時代にあった資産運用を心掛けるべきです。

もちろん、予想に反してデフレがこの先もずっと続くかもしれません。それなら人的資本(労働による収入)を最大化することでリスクヘッジすることもできます。

金融資本はインフレへの備えとして、人的資本はデフレへの備えとしておけば、どんな景気局面でもスマートに立ち回ることができますよ。

グッドラック。

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