バフェット太郎です。

楽観的な経済予測はリセッション(景気後退)の要因になりかねません。IMF(国際通貨基金)が発表した論文によれば、「明るい経済見通しは政府や企業の借入を増やす要因となり、財務体質を弱めてしまいリセッションや経済問題のリスクを高めてしまう」とのこと。

IMFが予測した1990年から2016年までの世界経済見通しを分析すると、エコノミストが予想したGDP成長率は実績値を0.58ポイント上回るなど、上方バイアスが見られていました。

また、IMFが過去のリセッションを発生の1年前に予測できたのは24%でした。

アナリストも多くの場合で予測を外しています。たとえば、アナリストらは昨年のS&P500種指数の上昇率について実績よりもかなり低い上昇率にとどまるだろうと予測していましたし、金相場は毎年のように値上がり予想を下回っています。

政府や企業は将来への経済見通しに楽観的になると積極的に投資をするようになるわけですが、これは、短期的に見れば景気を押し上げる効果が得られるものの、需要をはるかに上回る供給をしてしまえば、リセッションや経済問題が発生するリスクを高めるだけです。

もちろん、これと反対のことも言えます。たとえば2014年秋以降の原油安を受けて、多くのエコノミストやアナリストらは原油価格の見通しに対して悲観的でした。こうした予測は企業の投資を消極的にさせる原因となり、結果的に需要に対して供給が追い付かなくなるとの見通しから、最近は原油高が加速しつつあります。

このように、IMFやエコノミストらの予測はよくハズレるものです。

とはいえ、未来を予測することは不可能というわけではありません。事実、株式市場は未来を占う優れた預言者でした。

たとえば、1948年まで遡ると、S&P500種指数は平均で景気拡大がピークをつける7カ月前には下落を始めていて、不況がボトムをつける4ヶ月前には上昇に転じています。

ただしこれには問題もあります。それは足元の株価下落が景気拡大のピークアウトを示すものなのか、あるいは株価上昇が不況の終わりを示すものなのかが誰にもわからないことです。

従って、投資家らは予測に基づいた投資をするのではなく、予め定めた堅実な投資ルールに基づいて、機械的な運用を心掛けた方が賢明です。

グッドラック。

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