バフェット太郎です。

原油先物価格が直近の高値72.9ドルから一時64.2ドルと約12%ほど下げるなど調整局面を迎えていますが、投資家は悲観的になる必要はありません。

【原油先物価格:日足】
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そもそも原油価格急落の背景には5月下旬にサウジアラビアとロシアが減産の緩和を検討しているとの報道が出たためです。

もともと原油価格は、米シェールオイル企業による生産拡大を受けて供給過剰状態に陥ったことで暴落していました。供給過剰状態を解消するためには供給量を減らすしかないので、産油国であるOPEC(石油輸出国機構)と非OPECが協調減産を実施し、日量120万バレル削減することで人為的に価格を押し上げてきました。

しかし、ベネズエラ経済が混乱していることで、同国の産油量が激減。供給量がさらに減少すれば価格は急騰しかねないので、サウジアラビアとロシアは減産の緩和を検討したわけです。

ちなみに、なぜサウジアラビアとロシアが原油価格の急騰を嫌ったかというと、原油価格が上がりすぎれば米国のシェールオイル企業が再び増産を実施し、供給過剰状態に逆戻りしてしまうためです。

さらに6月初旬になると、米国政府がサウジアラビアなど一部のOPEC加盟国に対して、日量100万バレルの増産を求めたと報じたことが原油価格をさらに押し下げました。

とはいえ、原油価格の下げ幅は限定的であることから、投資家らはそれほど悲観的になる必要はありません。

なぜ、下げ幅は限定的になるのかというと、原油価格が60ドル以下では米シェールオイル企業が増産できないからです。ダラス連銀の調べによれば、米シェール開発企業125社のうち、全体の約9割が61ドル以上でなければリグ稼働数を増やさないとしており、さらに全体の半分が66ドル以上、全体の二割は70ドル以上でなければ増産しないとしています。

つまり、原油価格60ドル未満では、米シェールオイル企業が増産できないので供給過剰状態には陥ることなく、下落余地は限定的と考えられます。

今後の見通しは6月22日に予定されているOPEC総会で協調減産の緩和か継続が注視されますが、緩和が決定すれば200日移動平均線水準である59.87ドルを、継続であれば前回上値の72.9ドルをターゲットに動きます。

また、原油価格が大きく崩れる可能性は極めて低いので、エネルギー株はホールドが正解です。

グッドラック。

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