バフェット太郎です。

米国株式市場は貿易摩擦への懸念からリスク回避の姿勢が目立っており、ダウ平均は50日移動平均線を試す展開となっています。そのため、投資家の中には買い増しを躊躇したり、持ち株を手放している人も少なくありません。

【ダウ平均:週足】
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チャートはダウ平均の週足チャートです。50日移動平均線は2万3932ドルを指しており、投資家らはこの水準に注目しています。

また、投資家の関心は今月から始まる米主要企業の第2四半期決算にも集まっています。S&P500種指数の第2四半期決算は前年同期比+20.7%が予想されており、ここで予想を上回る数字が出てくれば、ダウ平均は過去最高値の更新を目指して大きく上昇することが期待されます。すなわち、50日移動平均線が目先の底値になるというわけです。

しかし、個人投資家の中には地政学的リスクの高まりを懸念して、持ち株を手放したり、あるいは買い増しを躊躇したりしている人も少なくありません。本来、調整局面は株を買い増す絶好のチャンスであるはずなのにどうして株を買い増せないのでしょうか。

結論から言えば、彼らには投資ルールがないからです。

そもそも投資の世界ではタイミング投資はリターンを押し下げるだけということが広く知られています。実際、93年末から13年末までの20年間、S&P500ETFを買い持ちした場合の年平均利回りは9.2%でしたが、多くの個人投資家たちのリターンはこれよりもずっと低い2.5~3.0%程度だったのです。

これは多くの個人投資家たちがタイミングを見計らった売買をした結果、リターンを自ら押し下げたと考えることができます。また、一度値下がりすると元の水準に戻るまで値下がり率以上の上昇率が必要になることもリターンを押し下げた要因となりました。たとえば、株価が30%下落すると、元の水準まで回復するのに42.86%の上昇率が必要になります。このように個人投資家たちは損失を取り戻すため、よりリスクの高い取引をして失敗するというのもリターンをさらに押し下げる原因になったというわけです。

そのため、個人投資家たちはタイミングを無視して、予め定めた意思決定プロセスに従い、愚直に積立投資しなければなりません。たとえば、バフェット太郎は毎月最後の金曜日に組入れ比率最低銘柄を1万ドル買い増すことをルールにしているので、調整局面でしっかりと株を買い増すことができます。

また、バフェット太郎の保有銘柄はどれも景気に業績が左右されないディフェンシブ銘柄ばかりなので、強気相場においてもそれほど割高にはなりにくいです。

事実、00年のITバブル崩壊によるS&P500種指数の下落率はー37.50%だったのに対して、バフェット太郎10種の平均下落率はわずかー11.89%にとどまりました。加えて、08年の金融危機ではS&P500種指数がー42.04%下落したのに対して、バフェット太郎10種の平均下落率はー13.09%にとどまりました。

このように、タイミングを無視してコツコツと積立投資する投資家にとって、リスクの低い銘柄に投資することは理に適っています。また、暴落局面では配当利回りが高まって投資妙味が出るので、慌てて狼狽売りするなんてこともなりにくいです。

従って、調整局面でも積極的に買い増し長期で保有することで資産を最大化するなら、ディフェンシブ銘柄への投資が最適です。

グッドラック。

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