バフェット太郎です。

新興国株が相次いで暴落する中で、米国株だけが底堅い展開が続いています。こうした中、米国株の強気相場が歴代二位となる9年目に突入していることから、これから株式投資を始めてみようと考えている人の中には「リーマンショック級の暴落を待ってから」と考えている人も少なくないと思います。

たしかに、著名投資家ウォーレン・バフェット氏が過去に「投資の世界に見逃し三振はない」とした上で「投資家は絶好のチャンスが巡って来た時だけ行動すればいい」と話したことがあることから、投資家にとって「待つ」という戦略は正しいようにも思えます。しかし、過去を振り返るとそれは必ずしも正しいとは言い切れません。

たとえば、2013年にダウ平均が当時史上最高の1万4200ドルを突破した時、「米国株の暴落は近い」とか「米国株への積極的な投資は控えるように」という声が聞こえました。しかし、ダウ平均はその後2万6600ドルに到達し、もう二度と1万4000ドルを割り込むことはないかもしれないことを考えると、2013年に当時史上最高値だった1万4200ドルから投資を始めても決して遅すぎるということはなかったことがわかります。

従って、個人投資家たちはダウ平均が50日移動平均線を下にブレイクアウトして、株価が急落することを待つ必要はありません。

【ダウ平均:週足】
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ダウ平均は2万3986ドルの50日移動平均線を試す展開になっていますが、そもそも米国株は割高なのでしょうか。S&P500種指数の予想EPSは161ドルであることを考えると、S&P500種指数の予想PERは16.9倍になります。ちなみに、予想PER16.9倍を利回りに直すと5.92%(=1÷16.9)になります。

とはいえ、この5.92%が割高か、あるいは割安かを判断するためには長期金利と比較する必要があります。なぜなら、株式は債券と競争関係にある(債券の利回りが高いのなら、わざわざ株式に投資する必要などない)からです。

たとえば同じPER16.9倍(利回り5.92%)でもその時の長期金利が7%なら、株式が割高で債券が割安と言えます。一方で、PER16.9倍(利回り5.92%)で債券利回りが2%なら、株式が割安で債券が割高と言えます。

そのため、S&P500種指数のバリュエーションは長期金利と比較した金利調整済み予想PERで見る必要があるわけです。

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(出所:トウシル

過去を振り返ると、金利調整済み予想PERの平均は0.73倍だった一方、現在は0.49倍(=予想PER16.9倍×2.87%)であることから米国株に割安感があります。

もちろん、FRB(米連邦準備制度理事会)が段階的な利上げを実施していることから、将来の長期金利は4%まで上昇する可能性があります。

そのため、2020年末の予想EPSが193と予想されているので、この時の長期金利を4%と仮定した場合、金利調整済み予想PERが過去平均の0.73倍に達したとすると、2020年末の予想PERは19倍となり、S&P500種指数は3667ptがターゲットになります。

これは現在の水準から30%の上昇余地があることを意味するため、訪れるかどうかわからない絶好のチャンス(調整局面)を待って投資を控えるよりも、将来の値上がり益を得るために今から投資を始めるのは賢明な選択です。

グッドラック。

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