バフェット太郎です。

原油先物価格は供給不足への懸念から、一時1バレル75ドルと高騰するなど上昇トレンドが続いています。

【原油先物価格】
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これはベネズエラの経済危機やイランに対する経済制裁による供給不安、そして世界的な需要の増加が背景にあり、今後も強気相場が続くことが予想されます。

トランプ政権は16年1月に解除された対イラン経済制裁を18年11月までにすべて復活すると表明し、各国に対してもイランとの取引をゼロにするよう求めており、従わない国の企業に対しては制裁を科す方針を示しています。

【イランの国別原油輸出先:2017】
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グラフはイランの国別原油輸出先を表しています。

トランプ政権は16年1月に解除された対イラン経済制裁を18年11月までにすべて復活すると表明し、各国に対してもイランとの取引をゼロにするよう求めています。また、従わない場合はその国の企業に対して制裁を科す方針を表明するなど、強行姿勢を示しています。

これに対して中国とインド、EUは従わない方針を示しているものの、EUにとって米国との取引を犠牲にしてまでイランと取引を続けるメリットは大きくないため、大企業は事業の撤退・縮小を表明しています。

仮に韓国、日本、イタリア、フランスが経済制裁に協力すれば、輸出量の約3割が減少することになり、供給不安が懸念されます。

また、ベネズエラは17年8月の米国経済制裁を受けて国営石油会社が資金難に陥り、生産量が激減しています。

【ベネズエラの原油生産量(千バレル/日】
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目標生産量というのは協調減産の生産目標です。現在、ベネズエラの原油生産量は目標を大きく下回っていますが、資金難や人手不足が解消される見込みがないことから減産傾向は続くと見られています。

さらに、産油国のリビアで反政府勢力が原油輸出港を封鎖するなど、地政学的リスクが高まっていることから供給不安のリスクが常にあります。

一方で、需要の拡大は加速する見込みで米EIA(エネルギー情報局)によれば、世界全体の原油消費量は、2017年の前年比日量158万バレル増に対し、18年は172万バレル増、19年は171万バレル増と需要の拡大が予想されています。

このように、供給不安に加えて需要が拡大していることからイランとベネズエラでさらに減産幅が拡大すれば原油価格はさらに上昇するかの可能性が高まります。

また、これまで米シェールオイル企業による増産が供給不安を打ち消すと考えられてきましたが、現在、シェールオイルの主要産地であるパーミヤン盆地から製油所があるメキシコ湾岸に輸送するパイプラインに容量不足が起きていて、輸送能力の不足状態から生産量が増える見込みはないと考えられています。

そのため、原油相場には依然として追い風が吹いていることから、高値警戒感もそれほど心配する必要はなく、エネルギー株に対しても強気の姿勢で大丈夫です。

グッドラック。

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