バフェット太郎です。

先週24日(金)のS&P500種指数は前日比+17.71ポイント(+0.62%)高の2874.69と過去最高値を更新して取引を終えたことで、強気相場が継続していることが確認されました。

【S&P500種指数:日足】
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この日、FRB(米連邦準備制度理事会)のパウエル議長がジャクソンホールの経済シンポジウムで講演し、そこで「緩やかで段階的なペースで利上げを行う」と、これまで通りの方針を改めて主張たことが好感されました。

パウエル議長は「米経済の回復と雇用の伸びを維持し、インフレ抑制に向けて着実な利上げが最善の方策」と述べるなど、FRBが利上げペースを加速させることはないことを示唆しました。

また、トランプ大統領がFRBによる利上げに対して「気に入らない」と批判したことで、利上げペースは鈍化するのでは?との懸念が一部で高まったものの、パウエル議長はこの件に関して一切ふれることなく「無視」しました。

パウエル議長がトランプ大統領の批判を無視したことに加えて、着実な利上げが最善の方策と述べたことで、利上げの影響を受けやすい米2年債利回りは0.02%ポイント高の2.63%と上昇(価格は下落)しました。また、米10年債利回りは横ばいだったことで長短金利差が0.19%まで縮小し、0.2%の大台を割り込みました。

過去の経験則に従えば、長短金利差がマイナス圏に沈み再び上昇に転じると一年以内にリセッション(景気後退)入りしていたことから、米経済のリセッションがひたひたと少しずつ近づいていることがわかります。

ちなみに、FRBが着実な利上げを計画しているのにも関わらず、米10年債利回りが上昇しないのは、投資家が米経済のリセッション(景気後退)入りを少しずつ織り込みにかかっているからに他なりません。

これは世界のマーケットに目を向けると、貿易戦争や経済制裁による対象国の経済成長鈍化懸念、また米利上げを要因とした新興国の通貨危機や、中国の経済成長鈍化への懸念の高まりを背景としたコモディティ相場の下落など、懸念材料がいくつも増えているからです。

これらの不安要素が直ちに米国の株式市場に影響を与えるなんてことはないですが、永遠に続く強気相場などないことを考えれば、いずれ市場のリスクとなって株式市場の急落要因となることは必然です。そのため投資家は株高に浮かれることなく、自身のリスク許容度を考慮したうえで、やや保守的すぎるくらいのポートフォリオをデザインして弱気相場に備えた方が賢明です。

グッドラック。

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