バフェット太郎です。

トルコリラを損切できなかったマヌケとトルコ株ETFを買い向かったクソダサい欲豚な投資家たちが焼かれつつあります。

【iシェアーズ・トルコ株式ETF:TUR】
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トルコは先週21日(火)から24日(金)までの間、イスラム教の犠牲祭のため祝日だったためほぼ一週間マーケットが閉まっていました。しかし週明け以降、再び「売り」が加速し、前日比ー5.36%安と急落しています。

そもそもトルコ経済は経常赤字と財政赤字の「双子の赤字」を抱えるなど慢性的なインフレに苦しんでいる中で、米国との金利差が拡大したことでドル高リラ安に拍車がかかりました。

本来ならトルコ中央銀行が利上げを実施することで米国との利回り格差を解消し、リラ流出に歯止めを掛けるのが王道の対応策なのですが、エルドアン大統領が利上げに否定的なことから中銀は利上げに踏み切れずにいます。

結果、中銀は政策金利17.75%よりも高い翌日物貸出金利(19.25%)を適用して資金供給することで、「裏口からの利上げ」に動きました。また、BDDK(トルコ銀行調整監視機構)はリラ流出を阻むために国内銀行による取引を一部制限するなどの強硬策を用いました。

このような奇策や強硬策は一時的にリラ流出を喰いとめることができるものの、政策見通しが予測困難だったり規制が厳しいと、海外の投資マネーを呼び込むことはできません。そのため中央銀行の対応策は、長期的に見れば危機の打開策になっていないのです。

さて、こうしたなかで米格付け機関が相次いでトルコ向け信用格付を格下げしたことで追い打ちをかけようとしています。機関投資家の中には格付けが一定の水準まで下がった場合、保有することができないルールがあることから、強制的な売り圧力が高まる公算が大きいです。

トルコが向こう1年以内に返済期限を迎える対外債務の返済額は、GDPのおよそ四分の一に匹敵する1790億ドルに上るとされ、その内のおよそ8割(1460億ドル)は銀行などの民間部門によるものです。

今年7月末時点の外貨準備高が770億ドルに留まることを考えれば、資金手当ては極めて困難であり、銀行の倒産が相次ぐことが予想されます。

そして銀行が相次いで破綻すれば格付けはさらに引き下げられ、一層機関投資家の投資マネーが流出してしまうことから、トルコの資産市場は今後、壊滅的な状況に陥る公算が大きいです。

そのため、投資家はトルコリラやトルコ株式ETFを「買い向かう」のではなく近寄らずにさっさ逃げた方が賢明です。

グッドラック。

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