バフェット太郎です。

今から10年前の2008年9月、米投資銀行大手リーマン・ブラザーズが破綻したことで世界の株式市場に衝撃が走りました。当時あらゆる銘柄が大暴落し、多くの投資家はパニックに陥りました。

【ダウ平均:2006ー2009末】
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特に金融株は紙クズ同然まで売り叩かれ、米銀大手のシティグループ(C)はー98%安、同業大手のバンク・オブ・アメリカ(BAC)ー95%安、クレジットカード最大手のアメリカン・エキスプレス(AXP)ー86%安、生命保険最大手のプルデンシャル・ファイナンシャル(PRU)ー89%安、保険大手のAIGはー99%安と地獄の様相を呈していました。

ダウ平均も07年10月の高値からー54安と暴落したことから、多くの投資家が資産を半減させたことになります。さらに、当時の為替レートを加味すれば、日本の個人投資家がダウ平均に投資した場合、最大でー64%資産をドローダウンさせたことになります。

こうした中、多くの投資家は悲観に暮れただ茫然と立ち尽くすことしかできませんでした。別の言い方をすれば、多くの投資家のリスク許容度をあっさり超えてしまったわけです。

本来、米国株投資とは配当を再投資することに加えて新規の投資資金を積立投資し、長期で保有することで資産を最大化することができますが、暴落時に自身のリスク許容度を超えてしまうと、不安と恐怖から積立投資と配当再投資を怠ってしまい、結果的に次の強気相場の果実を取り損ねることになるわけです。

従って個人投資家は自身のリスク許容度を考えて保守的なポートフォリオを構築した方が賢明です。また、自分のリスク許容度は自分が思っているほど大きくないので、保守的すぎるくらいが丁度良いです。かくいうバフェット太郎も保有銘柄のほとんどはディフェンシブ銘柄を中心とした「安定したキャッシュフロー」と「配当」の見込める連続増配高配当株ばかりです。

これらの銘柄に投資すれば弱気相場で配当利回りが上昇し、恐怖と不安の中でも投資意欲を高めることができます。しかし、仮に金融株や資本財株、一般消費財株など、特定の景気局面に業績が大きく左右される銘柄に投資してしまえば、せっかく弱気相場が訪れても業績不振から配当が減配し、投資意欲が減退する中で積極的に買い増しすることなど出来ないのです。

実際、新興国株クラスタは新興国株の弱気相場の中で積立投資と配当再投資を止めてしまっていたり、あるいは積立投資の額やペースを落としています。これは自身のリスク許容度を超えているからに他ならず、次の強気相場の果実を取り損なう可能性が大きいです。

そのため個人投資家は弱気相場に備えて、買い増しやすいバフェット太郎10種のような保守的な優良銘柄に投資する必要があるわけです。たとえば、拙著『バカでも稼げる 「米国株」高配当投資』では「黄金銘柄30種」と題して厳選した優良銘柄を紹介しているので、保守的なポートフォリオを構築したい投資家にとって参考になると思います。

いずれにせよ、株式投資の世界では暴落は必然であること、そして長期的に見れば右肩上がりで上昇し続けることを考えると、自身のリスク許容度の範囲内で、積立投資と配当再投資を継続し、長期で保有できる銘柄にだけ投資し続けるべきです。

グッドラック。

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