バフェット太郎です。

新興国通貨安が伝染しようとしている今こそ、新興国株クラスタは新興国株を積極的に買い向かうべきです。

【S&P500:EEM:EEMS】
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チャートは年始以降のS&P500種指数とEEM(iシェアーズ・新興国株ETF)、そしてEEMS(iシェアーズ・小型新興国株ETF)の推移です。

4月まで三指数ともにほぼ連動していたものの、5月になると新興国株が突如売られ始めました。年始以降、S&P500種指数は+7.63%高と好調に推移しているのに対して、EEMはー10.08%安、EEMSに至ってはー11.72%安と悲惨な状況となっています。これは4月末に米利上げを背景としたアルゼンチンペソの暴落がきっかけです。

この暴落を受けてアルゼンチン中央銀行は緊急利上げに踏み切り、政策金利を40%としたもののそれでもペソ安は止まらず、マクリ大統領はIMFへ融資前倒しを要請。政策金利をついに60%まで引き上げました。しかし、これがかえってデフォルト(債務不履行)の臆測を生みペソはわずか一日で20%暴落するなど、通貨安が止まらない状態に陥っています。

また、トルコ安も止まっていません。トルコ中央銀行は本来、アルゼンチン中央銀行同様に政策金利を大幅に引き上げるべきなのですが、「裏口からの利上げ」に踏み切るなど奇策を強いられています。これはエルドアン大統領が利上げに否定的な立場を貫いているからです。

そもそも中央銀行は独立した機関であることから、エルドアン大統領の意見に従う必要はありません。しかし、トルコは事実上の独裁政権となっていることから自由な金融政策が打てません。実際、トルコ中銀副総裁が辞任するなど、「エルドアン大統領による更迭」との臆測が広がっています。

こうしたことから、トルコに通貨危機脱却の手立てがないことから、トルコの銀行は破綻し株や通貨がさらに売り叩かれる公算が大きいです。

また、トルコ同様に短期対外債務に比べて外貨準備高の少ない、経済基盤の脆弱な国の資産も軒並み売られることが予想されます。具体的な国名を挙げると南アフリカやブラジル、インドネシアなどです。加えて、経済制裁を受けていることで外貨を稼ぎにくくなっているロシアなども売られやすいです。

★★★

さて、個人投資家の中には高い成長率が期待できると考えて新興国株に集中投資している人は少なくありません。また、なかにはさらに高い値上がり益を求めて小型新興国株ETFばかりに集中投資しているクソダサい投資家もいます。

彼らは2003年から2007年にかけて起きた新興国株ブームを夢見て、高いボラティリティ(変動率)さえ耐えることができれば、長期で保有することで資産を最大化できると考えているわけです。

しかし、資産を最大化したければ、手元にあるお金だけで上手く運用するだけでなく、働いて稼いだお金で積立投資しなければなりません。

たとえば、手元にある100万円を年率平均利回り12.5%で20年間運用できたとしても10倍の1000万円にしかなりませんが、毎月5万円積立投資し、年率平均利回り7%で20年間運用するだけで当初の100万円は40倍にもなります。

たしかにパフォーマンスだけを比較すれば前者が後者よりも優れていますが、お金持ちになりたければパフォーマンスの優劣に意味はなく、堅実に積立投資しなければならないのです。

永遠に続く弱気相場がないことを考えれば、新興国株が激しく売られている今こそ、新興国株クラスタは新興国株を積極的に、そして継続的に買い増しし、次の強気相場に備えるべきなのです。しかし、パフォーマンスばかり気にしているクソダサい新興国株クラスタほど買い増しを怠ったり、もっと安くなってから買い増そうとして投資機会を逃すものです。

グッドラック。

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