バフェット太郎です。

S&PとMSCIがそれぞれ9月28日と12月3日に電気通信サービスセクターを廃止してコミュニケーション・サービスセクターを新設します。セクターの改変に伴い、ハイテクセクターが最大の影響を受けることになりそうです。

そもそも電気通信サービスセクターはベライゾン・コミュニケーションズ(VZ)とAT&T(T)、センチュリーリンクのわずか3銘柄で構成されており、業界再編を受けてS&P500種指数への影響力は年々低下していました。

そこで、ハイテクセクターに分類されていたインターネットメディア銘柄と、一般消費財セクターに分類されていたメディア・娯楽銘柄がそれぞれ切り離され、新たに新設されるコミュニケーション・サービスセクターに組入れられます。

具体的な構成比率は以下の通りです。

【コミュニケーション・サービスセクター】
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セクターの半分をインターネット・メディア銘柄のアルファベット(GOOGL)とフェイスブック(FB)が占め、電気通信銘柄のベライゾン(VZ)とAT&T(T)はそれぞれ8%ずつ、そしてメディア・娯楽銘柄のコムキャスト(CMCS)、ウォルト・ディズニー(DIS)、ネットフリックス(NFLX)、21世紀FOX(FOX)、チャーター・コミュニケーションズ(CHTR)が計24%占めています。

とはいえ、アルファベットやフェイスブックの自己資本比率はそれぞれ77%と88%であるのに対して、ベライゾンとAT&Tはそれぞれ17%と32%、コムキャストとウォルト・ディズニー、ネットフリックスはそれぞれ37%、43%、19%と負債が大きく、バランスシートの質が明らかに異なることから、これらを一括りにすることに違和感を覚える投資家も少なくないと思います。

また、それだけに限らず、高い成長率と低い株主還元率のアルファベットとフェイスブックがセクターの半分を占める一方、低い成長率と高い株主還元率のベライゾンやAT&Tなどの通信株がおよそ二割を占めていることも違和感があります。

そのため、高い成長率を期待してインターネット・メディア銘柄に投資したとしても、ベライゾンなどの通信株がリターンの足枷になりかねません。ただし、こうした性質の違う銘柄が組み合わさることで成長とリスクの分散ができることも事実なので、一概にダメとは言えないわけです。

従って、リスク許容度の小さい個人投資家ほど新設されるコミュニケーション・サービスセクターETFが向いている一方、リスク許容度の大きい個人投資家ほど通信株を除外した個別銘柄への投資が向いています。

ちなみに、ハイテクセクターからアルファベットやフェイスブックなどの超大型株が抜けることで、セクターに占めるアップル(AAPL)の割合が15.6%から20.2%に上昇する見込みです。そのため、ハイテクセクターはより一層アップル株の値動きに振り回されることになります。

グッドラック。

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