バフェット太郎です。

先週、米10年債利回りの急騰を受けてドル円相場が一時1ドル114円55銭まで上昇し、114円半ばにあるレジスタンス(上値抵抗線)を突破できるか否かが注目されましたが、四度目となる今回もレジスタンスに抑えられるようにして反落しました。

【ドル円相場:日足】
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しかし、日米金利差が拡大することを考えればドル高の流れは今後も続き、近い将来レジスタンスを上にブレイクアウトすると思います。

そもそも世界の投資マネーは相対的に金利の低い所から高い所へと流れる傾向にあるため、米10年債利回りが上昇する一方で日本10年債利回りが低迷すれば、ドル買い円売りが進むので為替はドル高円安に動きやすいです。

日米の金融政策をおさらいしておくと、米国は好調な経済指標を背景にFRBは今年あと一回、19年三回、20年一回の段階的な利上げを進めていくことが予想されている一方、日本は日銀の黒田総裁が金融緩和の出口戦略について否定し、少なくとも来年秋までは利上げに踏み切ることはないと予想されています。

そのため、現時点では日米金利差は少なくとも来年秋までは拡大が続くことが予想されるので為替もドル高が進むと予想できるわけです。

とはいえ、過去を振り返れば日米金利差拡大が必ずしもドル高とはならなかったので注意が必要です。

【1994ー1998末】
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通常のセオリーは、金利差が拡大すればドル高が進み、金利差が縮小すればドル安が進むので、概ね相関関係にあると言われています。たとえば、94年から95年末までの二年間は日米金利差が拡大したのにも関わらずドル安が進み、96年から98年末までの三年間は金利差拡大に伴いドル高が進むなど相関関係にありました。

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【1999ー2014.6末】
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99年から14年6月末までの15年半の間、日米金利差とドル円相場は概ね相関関係にありました。ちなみに逆相関の関係を見せたのはドットコムバブルが崩壊した時だけでした。

【2014.7ー2018.9末】
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14年7月から18年9月末までのおよそ4年間を眺めると、14年7月から15年7月までの一年間、日米金利差が拡大しなかったのにも関わらずドル高が加速しました。これは当時、FRBが近く金融緩和を解除して利上げに踏み切るとの観測が広がったため、金利差に先行するかたちでドルが買われたためです。

しかし、利上げペースが当初の予想よりずっと緩やかなものになることが予想され始めると、ドル円相場はこれまでの上昇分を吐き出すかのように急落しました。

16年7月以降は再び相関関係になるものの、昨年11月頃から再び逆相関の関係に戻りました。これは日銀の金融緩和が出口に向かっているとの観測が突如浮上したことにより、今後の金利差縮小を織り込むかたちで円が買われたためです。

しかし、その後黒田総裁が出口戦略について明確に否定したことに加えて、フォワードガイダンスを導入したことで少なくとも19年秋までの利上げがないことがわかると、金利差は拡大するとの見通しから再びドルが買われ相関関係に戻りました。

さて、今後、日米の金融政策に大きな変更がなければ日米金利差は拡大することが予想されるので、一段とドル高が加速すると考えられます。

従って、114円台半ばにあるレジスタンスは近くブレイクアウトすると考えることができ、米国株投資家は保有株の値上がり益に頼らなくても、為替だけで円建て評価額を大きく増やすことができそうです。

グッドラック。

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